国際金融危機という「寒波」も中国の消費者の買い物熱を冷ますことはなかったとみられる。市場調査会社・艾瑞諮詢公司とアジア地域最大のオンラインショッピングモールを運営する淘宝網が10日に発表した「2008年オンラインショッピング市場発展報告」によると、昨年は国内のオンラインショッピング市場における取引高が初めて1千億元の大台を突破して1200億元に達し、前年比128.5％増加した。「国際金融報」が伝えた。

これについてある業界アナリストは次のように指摘する。金融危機が消費者の消費習慣を変えつつある。特にネットショッピングの実用的な価格と迅速なビジネスモデルが新たな消費トレンドとなっている。あるデータをみると、2008年に中国のオンラインショッピング利用者は1億2千万人に達して前年比185％増加した。

▽「二線都市」「三線都市」の消費を喚起

消費力が高く消費人口の多い中核都市「一線都市」の次ランクに位置づけられる「二線都市」やさらに次ランクの「三線都市」の消費者が、オンラインショッピングの主力購買層となりつつある。報告によると、利用者の70％以上が二線・三線都市に住んでいる。

また中国のオンラインショッピング利用者には若年化の傾向が顕著で、あるデータでは利用者の83％を16～32歳の若年層が占めた。若年層消費者には消費意欲が旺盛だという特徴がみられる。この層は就職したり独立したりする年代で、徐々に結婚や出産・育児という消費のピークに向かう人が多い。特に1980年代後半生まれの層は新たな消費観をもっており、生活を楽しむことを好み、各種製品に対する消費意欲がとりわけ旺盛だ。

興味深い現象として、ネットショッピング利用者の中心は女性だと一般的に考えられているが、報告によれば男性利用者の割合が女性を10ポイント上回ったということが挙げられる。男性は主に電子製品を購入し、利用額が女性を上回るケースが多いともいう。前出の業界アナリストによると、ネットショッピングの発展に伴い、淘宝網などのショッピングサイトで盛んに活動する「淘一代」と呼ばれる層も現れており、この層の消費力が経済復興のカンフル剤になる可能性もある。