日本経済新聞社の杉田亮毅社長は、これまで10回余りにわたって中国を訪れたことがあり、中日関係にかかわる問題や中日関係の未来に対して理性的な認識と観点を持っている。杉田社長は15日、「清華-日経メディア研究所」の活動に北京で参加し、中国メディアに対し、「中国のGDPは2010年に日本を超える可能性があるが、これが日本にとって脅威となるとは考えていない」と語った。「環球時報」が伝えた。

今回の金融危機は中国経済が日本経済を超えるきっかけとなるとの見方をどうとらえているかとの質問に対し、杉田社長は、「中国のGDPは2010年に日本を超えると私は予測している」と述べた。中国の今年の経済成長は6-8％となり、日本の経済成長はマイナス3-4％となる見込みだ。両国間には12ポイントの差がある。両国のGDPの差は数十兆円にすぎない。12ポイントの差を日本円に換算すれば約50兆円となる。2010年の経済成長が中国で8％、日本で0％だとすれば、8ポイントの差が出ることになり、また30兆円分の差が縮まることになる。両国のGDPは成長率の差によって2010年中に日本に接近し、日本を超えることになると予想される。

だが、「中国の強大化が日本にとって脅威となることはない。中国のGDP成長は日本にとっても非常に重要だ」と杉田社長は指摘する。中国は強大化後、世界での発言権を強め、注目度も増すことになる。世界第二の大国になったとすれば、その責任も相応して高まる。中国が第二の大国であり、日本が第三の大国であるとすれば、そしてこの両国がこんなにも近くにあるとすれば、両国が協力するか敵対するかによって、両国関係のもたらす結果は大きく異なるものとなる。