マスターカードが1日に発表した調査によると、世界的な不況の中、飲食と娯楽への消費がアジア太平洋地域の消費者の最も大きな支出項目となっている。新華社が伝えた。

マスターカードの調査は、アジア太平洋地域の消費者9211人に対して今年3月から4月にかけて行われた。飲食と娯楽が最大の支出項目だと答えた人は71％にのぼった。この数字は6カ月前、59％に過ぎなかった。

調査によると、飲食と娯楽への今後6カ月の支出について「これまで6カ月のレベルを維持する」と答えた回答者は、中国大陸部で70％、日本で63％、インドネシアで59％、インドと香港でそれぞれ58％にのぼった。一方、アジア太平洋地域のほかの場所では、「これまで6カ月よりも減らすつもりだ」と答えた人が多かった。シンガポールでは401人がこの調査に参加したが、「自由に使えるお金を減らす」と41％が答えており、「支出を増やす」と答えた人は3.2％にすぎなかった。

マスターカードのアジア太平洋地域のチーフ経済顧問を務めるユワ・ヘンドリック・ウォン氏によると、これまでの経済衰退にに比べると、アジア太平洋地域の都市の中産階級に対する今回の危機の影響はそれほどでもなさそうだ。

「人民網日本語版」2009年7月3日