「中国の国内総生産（GDP）が日本を追い抜く」との情報が、中日両国に大きな衝撃を与えている。危機に遭遇しても、中国のGDPは減少せずに増加し、ここから少なくとも中国の経済発展の健全さがうかがえる。中国の情況を受けて、日本はこの情報を非常に重視するようになっている。「環球時報」が伝えた。

実際には、喜びであれ落胆であれ、GDPを何度も何度も比較して一喜一憂することは望ましくない。1990年以降、国際連合はGDPを超越した発展観を打ち出して、寿命、教育、一人あたりGDP平均値などの指標を参考にし、加重平均により算出した、生活の質を反映する人間開発指数（HDI）を採用するようになった。GDPなどの伝統的な視点だけに基づいて行われる評価システムは過去のものになり、特にGDP成長率ばかりを強調することには非常に大きな誤りがあるとされるようになった。

「中国のGDPが日本を追い抜く」との情報について考えてみると、現在のこうした変化は（不可逆的な現象だとみなされはするが）中国と日本の世界経済における基本的な立ち位置を変えるものではない。中国は進歩してはいるものの、依然として相対的に立ち後れた発展途上国であり、まだ満足できるほど十分な資本を備えていないし、手柄を自慢し着飾るほどの資格もない。GDPはやや増加しているが、これは最大限に評価しても万里の長征における一歩を踏み出したものに過ぎない。これからも実際に基づいて適切に行動し、計画に力を注ぎ、刻苦奮闘する精神を維持しなければならない。

日本の懸念はもっともである。中国経済はここ数年、新たな段階への飛躍を繰り返し、GDPはドイツを抜き、米国債の保有残高は世界一となり、こうした勢いは減速することがなく、当然のことながら日本にとって圧力となっている。全体的にみて、中国は経済面だけでなく、政治、社会、文化の面で、特に国際的な地位の面でここ数年来全面的に上昇している。さきの情報はこうした総合的な変化を敏感に反映したものであり、日本が反応するのは当然だといえる。だが日本は世界2位の先進国であり、GDP規模の変化によって自信を喪失するほど弱ることはない。日本の懸念が強くても、これは大きな時代状況を反映したものであり、GDP問題の占める割合はそれほど大きくはない。