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日本の自動車メーカー、市場動向変化で新型EVの開発に躍起 。
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トヨタは先ごろ、マツダと共同で、1000億円をかけて新型電気自動車（EV）を開発すると発表した。さらにアメリカで新工場を建設し、30万台のEVを生産するという。2021年に操業開始予定だ。この動きは、世界の環境保全意識の高まりや、国際的な消費市場の急激な変化の中で、これまで燃費向上を目指してきた日本の自動車産業が戦略を変更し始めたことを示唆するものである。市場の世界的潮流に真正面から挑む構えだ。
世界では現在、戦略巧者の自動車メーカーが先んじてEVを開発している。そのうち中国のBYDは、EVの生産割合が世界最高となっている。また、中国企業傘下のボルボも、2019年以降に全ての車種でEVを投入すると発表している。
ドイツ三大メーカーも2025年までにEV販売台数を全体の25％以上にすると発表。フォルクスワーゲンのマティアス・ミュラーCEOは、将来の自動車市場はEVの天下になると述べる。 環境意識の国際的な高まりによって、自動車メーカーは改革を強いられている。
中国では現在、世界で最もEVが普及している。中国では世界販売台数の3割以上のEVが走っているのだ。人々のCO2削減に対する意識の高まりと、EV用充電スタンドの拡充によって、EVの普及はさらに加速するだろう。新興諸国はEVこそが自動車産業の発展の近道と考え、旺盛な投資をし続けている。
欧米市場もEVを技術革新の新エンジンと考えている。アメリカのテスラモーターズの新型EVは、価格がわずか3.5万ドルと、これまでの半額に抑えた。ヨーロッパ市民は、CO2削減政策もあって新エネルギーのEVを急速に受け入れている。
日本の自動車メーカーもこのような世界市場の変化を意識し、戦略を変更して真正面からEVに挑もうとしている。長年にわたり日本の自動車メーカーは、燃費効率の向上を目指して技術革新をしており、燃費が低くなったことを常に売りにしてきた。
トヨタは1990年代半ばにハイブリッド車を開発した。これは走行中の運動エネルギーを利用して発電または充電をするもので、平坦な道では電気によって走行し、坂道など馬力が必要な際や充電が不足している際にのみガソリンエンジンが発動するようになっている。この技術により、燃費が従来の半分以下になった。
かつては、ハイブリッド車が省エネ型自動車の代表であり、未来だった。今年上半期までに、同社は累計1000万台のハイブリッド車を生産している。しかしその技術は複雑な上に、コストが高くつくため、市場の拡大は限られていた。
欧米と中国の両市場の変化に伴い、日本の自動車メーカーも戦略変更を強いられた。予測によると、2025年に世界のEV市場ニーズは2016年の8倍になり、370万台以上に達するという。技術の簡便化と進化により、EVの発展はさらに加速している。ガソリン車の部品は3万個だが、EVの部品はその4割で済むと言われる。今後のEVは、充電量と充電速度、放電均一度など細部技術が競争力の決め手となる。EVが自動運転技術、電気走行、スマート操作とリンクしていくことが、自動車の今後の発展の方向性である。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2017年8月14日
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