イギリスの『ザ・タイムズ報』紙はこのほど「21世紀は中国の世紀」をテーマとする記事文章を掲載した。この文章では、「18、19世紀は大英帝国の強大さと繁栄が目立つ時代であった。世界的範囲で最強の経済体と言われているアメリカは20世紀においては絶対的優位を占める『統治者』であった。しかし、将来、世界経済の発展をつかさどるのはアメリカではないかもしれない」という点で数多くの著名な経済専門家の世界経済メカニズムの発展趨勢についての予測が一致にしている」としている。

テレビで、どのチャンネルを合わせても、専門家や学者が展開する話題、例えば、米ドル、ユーロ、石油価格、商品、世界の株価、国際貿易、世界経済のGDPについて、いずれも中国の経済発展と繋がりのあるものである。過ぎ去った二年間に、日本の対中輸出の伸びは日本の輸出増の80%を占め、アメリカと中国との貿易の伸びは世界的範囲で貿易の伸びの約50%に達することとなった。

2005年1月1日から国際間における紡績品の輸入割当が取り消された以後、中国の紡績品のアメリカ市場でのシェアは17%から50%に増え、ヨーロッパでのシェアは18%から30%に増える見込み。「イギリスで、子供たちの玩具はすべて「メイド・イン・チャイナ」である。まもなく、世界各国の人々は中国製の服を着て町を散策ことになろう」と筆者はユーモアたっぷりの口調で述べた。中国は非常に成功した輸出国であるばかりか、輸入大国ともなっている。アジアの範囲では中国はまさに純輸入国である。

この文章の作者は、2004年12月に中国の大手IT企業の聯想（Lenoveレノボ）グループが米IBMのパソコン事業を買収した出来事の大きな影響に注目し、「中国は一般向けの製品のメーカーという地位に甘んじなくなり、ハイテク分野に向かって進むことが明らかになった。6割の中国人口は低いレベルの生産力を代表する低収入の農民であるが、中国には巨大な人的資源の潜在力があり、経済の発展に役立っている。当面、中国の教育制度は21世紀向けての科学者や技術人材を育成することを目指している。向こう25年間に中国の経済は目覚しいスピードで発展していくであろう」と予測している。

文章の最後の部分で、「今回のスマトラ沖大地震の救援活動で、中国は最も惜しみなく救援の手をさし伸べた国の一つであり、中国は経済分野で成熟したばかりか、政治と外交の分野でも責任をもつ大国のイメージをつくり上げた。これこそ21世紀を『中国の世紀』に転換させる最も重要なパワーとなるものであろう」としている。

「チャイナネット」　2005/01/11