科学技術製品の研究を専門とする北京・中関村のオンライン・ウェブサイト・デジタルセンターが6日に明らかにしたところ、日本のキャノン、ソニー、ニコンの三大ブランドのデジタルカメラが中国市場の7割を占めているという。2004年末現在、中国大陸と台湾のデジタルカメラメーカーのシェアはわずか5%のみという。

業界関係者によると、04年のデジタルカメラ総収益は、これまでの約18%から約15%ほどに落ち込んだという。しかし同年の年間販売数は約261万2300台で、前年の92.9%増。売上高は約52億9100万元で、同80.6%増という。中国における今年のデジタルカメラ販売数は350万台ほどまでに増えるのではないかと予想されている。

04年のデジタルカメラ総収益は落ち込んだものの、他の消費家電と比べると依然として数字は大きく、各大手メーカーによるデジタルカメラ分野での競争は日増しに激しくなっている。

業界関係者は「フジフィルム、キャノン、オリンパス、コニカミノルタといったデジタルカメラメーカーはすでに中国に生産工場を建設している。このほか、今年から香港で生産されたデジタルカメラは関税がかからずに中国本土市場へ流入してくる。対する本土企業は中核的技術に乏しく、今後2、3年間は本土企業が外資系大手と対抗するのは難しいだろう」と話している。

「人民網日本語版」2005年2月7日