中国日報（チャイナディリー）社と日本の「言論NPO」組織が共催する第一回中日関係シンポジウムが今年の下半期に開かれることになった。双方はこれを通じて長期かつ持続可能な協力関係を築き上げ、交流のプラットホームを確立し、両国の各界の有志と連合して、ともに中日間の認識の疎通の促進を目指すことになっている。

同シンポジウムは中日双方の政界、学界、ビジネス界、報道界の人たちを招き、現段階における中日間に存在する問題とその原因、両国関係に影響をおよぼす要素などについて、率直に意見を述べ合い、理性的に交流をおこない、相互理解を深め、認識面の不一致を縮小することを目指している。

北京大学の国際関係学院はこのシンポジウムを協賛し、すでに北京大学の関連の学院や研究所から教授の方々を、そして他の大学から日本問題専門家、社会科学院日本研究所の研究員を招き、数回にわたって会議を開き、シンポジウムに関する意見や実施案を検討し、討議した。

日本側の「言論NPO」は特定非営利組織で、2001年12月に発足し、500人の会員を擁し、日本各界のオピニオン・リーダーからなるものである。近年、同組織は一連の中日関係国際シンポジウムを催し、両国間の意思疎通の強化に努めている。

今回のシンポジウムは双方にとって初めての協力で、いずれも長期にわたる協力を通じて、両国間の相互理解と相互信頼の強化に尽力したという願いを示している。今回のシンポジウムを契機とし、今後は毎年一回両国間で交互に催すことを考えている。

5月11日から13日にかけて、日本アイワイバンク銀行の安斎隆頭取、「言論NPO」アジア戦略会議メンバーの横山禎徳氏、東京経済大学の周牧之助教授、「言論NPO」組織の工籐泰志代表ら一行がシンポジウムの準備のため、北京を訪問し、国務院新聞弁工室の趙啓正主任および中国対外友好協会の陳昊蘇会長と会見した。今回の協力を成功させ、自由でオープンな将来性のある民間の討論の場を作り、より多くの人々が意見を発表することができ、ひいては両国間の相互理解と長期にわたる友情を発展させ、中日関係だけではなく、アジアひいては世界の将来のためにも貢献できるよう、さらに努力していきたいと、双方は表明している。

「チャイナネット」2005/05/13