スマホが看板倒れに

ソニーの平井一夫CEOは、「スマホ事業が次年度に収支バランスの黒字化を実現できれば、事業を維持していく。黒字化が実現できなければ、その他の選択肢を検討する」と述べていた。十時氏も、2014年末にソニーのモバイル事業を引き受けた際に、赤字にストップをかけることが最も重要な任務になったと明かした。

ソニーは株主に、2016年度にモバイル事業の黒字化を実現すると約束した。黒字化を焦るソニーモバイルコミュニケーションズは、事業縮小により売上を大幅に減らしたが、収益面はやや改善されている。

しかしこの規模縮小による短期的な利益の創出は、業界内から疑問視されている。観測筋は、モバイルネットワークの発展により、ユーザー数がスマホ事業の今後の収益の鍵になると指摘した。これは多くのスマホメーカーが、端末料金を負担することで、販売増を促している理由だ。ソニーのやり方は逆で、利益を求め規模を縮小している。

中国インターネット協会オンライン・マーケティング専門家委員の洪仕斌氏は、「ソニーがモバイル事業の短期間内の黒字化を重視していことから、スマホ事業に変化が生じる可能性がある。競争が激しいスマホ事業を徐々に縮小し、企業向けの部品の生産と販売に転じる可能性がある。ソニーのスマホは最終的に、自社製の部品の可能性と技術レベルを証明する、展示品に成り下がるかもしれない」と予想した。

2016年2月29日