中日両国の資源とエネルギー問題について、中国の市民62.3％、学生69％が「中日間の協力を強め、対話を通じて問題解決すべき」という意見に賛同または賛同傾向にある一方、日本の市民は63.2％が賛同または賛同よりの考えを持っていた。　注目に値するのは、地球温暖化と二酸化炭素排出問題について、「中日間が協力し、二酸化炭素の排出量削減に努力すべき」という意見に過半数を上回る中国の学生64.2％、市民56.6％が支持を示したことだ。　また調査結果によると、ニュースメディアは4年連続で、相手国を理解する主な手段であることがわかった。中国の市民90.9％、学生82.3％が日本のことをメディアで理解し、日本の市民96.1％と知識層88.8％も同じ観点だった。

「人民網日本語版」 2008年09月09日