冬の到来とともに世界経済にも厳しい冬が訪れ、数多くの企業が業務範囲の収縮やポストの「凍結」、人員削減を始め、「冬入り」の準備をした。突如として訪れた今回の危機に中国の日系企業はどう対応しているのか？戦後、経済の発展と危機を何度も経験し、危機に対する経験が豊富な日系企業を観察してみると何かいい手がかりがつかめるかもしれない。また、中国での業務が世界的な業務に占める比重が高まっている中、日系企業は中国市場の重要性をだれよりも感じ取っているといえる。「瞭望東方週刊」が伝えた。

中国の日系企業は今回の危機をどう見て取り、いかに乗り越えようとしているのか？長く中国で業務を行っている日系企業のトップに話を伺った。

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30歳以上の中国人ならあの明快な広告のメロディを覚えている人は多いだろう。「日立ブランドはHitachi」。日立は1981年、福建省福州市で中国市場をターゲットにした最初のカラーテレビを製造。当時日立は初期に北京事務所を構えたメーカーであり、中国市場屈指の「外資」のひとつだった。

日立製作所中国総代表で、日立（中国）有限公司董事長の長野史氏によると、07年末に日立中国は日立全体の売上額の11％を占めるまでに拡大、米国を抜き、日立の海外でのトップ市場となった。08年の日立中国の売上総額は110億ドルを上回り、設備システム、ビルシステム、交通システム、情報通信システム、高性能素材など中国で9大事業を展開し、150社余りの関連会社を抱える。

おもしろいのは、08年末から経済危機が厳しさを増す中、日立は北京でも上海でもなく中国中部の要所とされる湖北省武漢市を選び、4年に1度の「日立展」を開催、3千人余りの顧客を招待したことだ。