文＝『中国青年報』記者･王冲

最近、近くのバイリンガル幼稚園の開放日があり、子どもを連れて参加したが、通園にかかる費用を聞いて驚いた。先生は笑いながら、「年間の賛助費が3万元、毎月の食費が1500元、この他、園児服や本などで毎月数百元かかります」と言うのだ。計算してみると、毎月5000元必要になる。普通のサラリーマンの月給では足下にも及ばない額である。

これに対して、隣国の日本の事情はまるっきり異なる。日本駐在記者の友人の額面上の給料は日本では低所得に相当するが、それによって益するところもあり、政府の低所得層に対する配慮のおかげで、子どもを無料で幼稚園に入れ、給食の提供も無料で受けることができるという。

これが一つ目の違いである。衣食の問題が解決されたばかりの中国には、「貴族幼稚園」が次々と現れ、公立幼稚園の費用も上がっている。一方、中国よりも豊かな日本では、幼児教育の平等を重視し、とりわけ社会的弱者層の子どもたちの保護に重きを置いている。

私は以前、東京郊外にある「至誠学園」を訪ねたことがある。帰る家のない子どもたちを養育し、政府の支援によって学校に通わせている施設だ。私はここで暮らす一人の黒人の女の子に興味を持った。先生によると、法律には就学適齢期の子どもに教育を受けさせる義務が明記されており、そこには国籍については規定されていない。このため、同園ではどの国の子どもも平等に扱っているのだという。