1． 先入観を捨てて中国を徹底的に研究し、中国の地理や経済格差、文化の多様性を理解した上で、日本のビジネスの感覚を脱ぎ捨てる。

2． この広い中国で得意な地域と分野を作り、よき協力相手を見つけて互恵関係を作る。

3． 系統的な人脈のネットワークを開拓し、独自で複数の情報源を築く。

4． まず優れた技術で最初の実績をあげ、市場動向や政策の変動に気を配る。

5． 日系の団体と連携して、日中のビジネス文化の違いや専門分野の知識に熟知した通訳や現地スタッフを募集する。

6． 自社の技術や知的財産権を保護するために、簡単に技術の詳細を公表しないように配慮し、もし問題が発生した場合にはジェトロなどの関連機関や弁護士に相談する。

7． 断片的な情報に惑わされないよう、様々なルートで環境分野の公開情報や全体的に役に立つ情報を集める。

8.  中国の行政組織や政策決定過程を知る必要があり、中国の環境の専門家と交渉する場合は、その声や意見が上層部に伝わるような体制作りが重要。

｢チャイナネット｣　2009年5月27日