5月24日午前、自衛隊のOP-3C、YS-11EB（各1機）が中国の東中国海の防空識別圏に進入し、中ロ海上合同演習を偵察・妨害した。中国軍の2機のSu-27戦闘機がスクランブル発進し、演習中の艦艇・航空機の安全を確保し、演習の順調な進行を保証するため、必要な識別・防備の措置を講じた。

中日の軍機を比較

自衛隊が発表した写真によると、日本機に接近した中国機はSu-27で、そのうち1機のシリアルナンバーは「40547」だった。シリアルナンバーの原則によると、同機は成都軍区駐重慶航空兵第33殲撃師の戦闘機であった可能性がある。同部隊の戦闘機は先ほど、チベット高原の国境地帯での演習を完了したばかりだ。北はチベット高原から南は東中国海に至る大移動は、「交代制」により部隊を訓練し、東中国海方面の空の力を強化し、米日に対応しようとした可能性がある。

自衛隊は今回OP-3CとYS-11EBを派遣した。前者は中国の東中国海での軍事動向を偵察する「古い友人」で、中国側のパイロットにとっては馴染み深い。

OP-3Cは日本が持つP-3Cで、川崎重工がP-3Cの機体を再設計し、機体側面に合成開口レーダーを追加した。名義上は「画像情報偵察機」だが、同機に搭載されている設備を見ると、実際には合成開口レーダー偵察機であることが分かる。同機は、三沢基地（岩国？）の海上自衛隊第31航空群第81航空隊に配備されている。同航空隊はEP-3、OP-3Cを保有し、前者による電子情報の収集、後者によるレーダー情報の収集を任務としている。

YS-11EBは馴染みのない軍機で、日本国産のYS-11C輸送機をベースとし、1980年代後半に改造された電子偵察機だ。機数は計4機と少なく、いずれも埼玉県の入間基地に配備されている。この4機は航空自衛隊航空総隊司令部電子飛行測定隊に所属しており、司令部直属の電子偵察機となっている。

防空識別圏の設定が奏功

中国国防部によると、中国の戦闘機が日本の偵察機に対応したのは、日本機が中国の東中国海の防空識別圏に突入し、中ロ演習部隊に接近し偵察したためだ。これは中国が東中国海の防空識別圏を設定した正確性を再度裏付けた。2013年11月23日より、国際的な慣例と国際法に合致するこのやり方は世界の注目を集め、日米などの国が特に激しい反応を見せた。中国が防空識別圏を設定すると、米日などの目の上の瘤になり、謂れなき批判、悪意ある喧伝が繰り返された。これらの国は防空識別圏の存在を認めず、中国に取り消しを求めた。米国に至っては2機のB-52爆撃機を派遣し、中国の防空識別圏を通過させた。

米日が反発するほど、中国の防空識別圏の重要性が際立つ。米日の軍機はそれまで、一方的に設定した防空識別圏を利用し、正常に飛行活動中の中国機に接近・偵察を繰り返した。中国は防空識別圏を利用し、やられたことを正々堂々とやり返している。米日の挑発に反撃した上、東中国海の上空の防衛の負担を減らし、早期警戒に貴重な時間をもたらした。中国の防空識別圏の設定は、米日の挑発に対する反撃が強化されたことと、解放軍の主権保護の決意と能力を示した。Su-27が日本の偵察機に接近し飛行したことは、東中国海の防空識別圏がもたらした成果だ。

中日の力が逆転

 

日本の中国軍に対する偵察・挑発からは、日本が中国の正常な軍事現代化に焦燥していることが読み取れる。日本は「国の右傾化」に向かい加速中で、自衛隊の集団的自衛権と無制限の海外出兵の実現が「カウントダウン」に入っている。軍事大国の復活は、日本の国策の一つになっている。日本は米国の「手先」として、アジア太平洋回帰の戦略に協力するため、「中国対抗」と「中国包囲」を「国家的使命」としている。日本にたびたび侵略された隣国である中国は、日本という国の民族的な固執、歴史的な習慣に対する深い認識に基づき、起こりうる中日の摩擦・衝突、局地的な戦争という最悪の事態を想定し、準備を整える必要がある。

中国軍が東中国海方面で動員できる力が拡大を続けている。052D型駆逐艦、J-16戦闘機などの先進的な戦艦と軍機の就役により、日本が受ける圧力が増していく。系統的な対抗力を持つ中国人民解放軍と比べ、自衛隊の闘争の手段と能力は完全に劣っている。日本が東中国海で過激な行動に出れば、失うものの方が多くなるだろう。日本は東中国海での駆け引きで、米国の支援と保護を必要としている。これが得られなければ一敗地に塗れるだろう。中日双方の東中国海周辺におけるパワーバランスは、中国の有利な方向に傾きつつある。中国は、日本のあらゆる形式の挑発活動を打ち砕くことが完全に可能だ。