「中国とロシアが加わらないサミットが、政治・経済の答案を見い出せるのか？」毎年開催される主要7カ国（G7）サミットが開催し、主催国のドイツのメディアからはこのような疑問が呈された。

今年のG7サミットは、7−8日にドイツ南部のエルマウで開かれている。現地は絵に描いたように美しい風景で、安全保障体制も整っており、G7サミットの開催地の伝統に合致する。世界トップクラスの「先進国クラブ」の風格は、少しも損なわれていない。しかし今年のサミットは寂しさと孤立が目立っている。

西側の7大工業国は2年連続でロシアの参加を拒み、ウクライナの膠着状態に今年も進展がないことを示した。G8はかつて中国などの発展途上国の首脳を招いたことがあるが、あの賑やかな場面は過去のものとなった。むしろ日本などの国は南中国海を議題にするようそそのかし、声明の中で名指しにこそはしないが中国を批判しようとしている。

国務院発展研究センター研究員の丁一凡氏は7日、環球時報に対して、「G7が共同声明の中で南中国海問題に関心を示せば、彼らに本当にやることがなくなったことの裏付けとなる。近年の金融危機により、没落する貴族はプレッシャーを感じている。彼らは自らの組織を存続させる必要性を示すため声を出すかもしれないが、残念ながらG7は国連安保理ではない。彼らがロシアや中国を問題とすれば、自らつまらぬ結果を招くことになるだけだ」と指摘した。