8月6日は、日本にとって悲しむべき日だ。70年前に広島は米軍からの原爆投下を受け、10数万人の市民が死亡した。国際社会は日本を同情すると同時に、「第二次大戦の被害者」というイメージが日本の政治家によって拡大され、加害国としての立場が意図的に薄められていることに気付いている。

一部の日本メディアは昨日、「100カ国と欧州連合（EU）の代表」が広島の平和祈念式に参列すると誇り、かつ「史上最多」の参列国の中「核兵器を保有する中国」のみが欠席したと強調した。西側メディアは、中国が参列を拒否したのは、「第二次大戦の日本の戦争の罪に対する視線をそらそうとする動機に気付いたから」だとしている。

日本在住の専門家である庚欣氏は5日、環球時報に対して、「日本の原爆投下は、日本軍国主義がもたらした悪い結果である。安倍首相は国民に対して因果関係をはっきり説明し、かつ平和祈念式で国民に謝罪するべきだ」と指摘した。安倍首相が歴史問題でアジアの被害国にどのような説明をするかについては、8日後の安倍談話に注目が集まっている。