中国経済のリバランスに伴い、中国経済が示す柔軟性が世界を驚かせている。国際観測筋は「中国経済の柔軟性は、中産階級の持続的な拡大、科学技術の革新的かつ急激な進歩、都市化や高齢化などへの政府の積極的な対応、そこから得られるチャンスによるものだ」と分析した。
米イェール大学高級研究員は7月末、プロジェクト・シンジケートのウェブサイトに掲載した記事の中で「1997年にアジア金融危機が発生すると、エコノミスト誌は中国という船が渦に巻き込まれる表紙を作った。中国がタイ、インドネシア、韓国に続き危機に陥ると判断した。しかし中国経済の成長率は翌年に小幅回復し、その後さらに10%以上の成長率を10年維持した。2008年の国際金融危機後も、中国経済は高い成長率を維持した」と指摘した。
同氏はまた、日本が経験により中国衰退を唱えることを批判した。「中国経済の衰退を唱える人物は、主にレバレッジと不動産のリスクに注目し、中国経済成長が日本型の長期停滞に陥ることを懸念している。しかし日本と比べると、中国は貯蓄率が高く政府債務が少ない。経済の緩衝地帯が形成されており、政策の余地が大きく残されている」
仏金融紙『Les Echos』は「中国経済は改革のボーナスにより、安定しつつ前進する流れを示している。供給側構造改革が着実に推進されており、経済の新しい原動力の育成と強化に有利な条件をもたらしている」と伝えた。
欧州のシンクタンクは「中国の研究開発費がGDPに占める比率はすでにEUを上回っており、発表した科学論文数は米国に並んでおり、自然科学・工学博士の人数は米国を上回っている。中国は2050年に科学革新の世界のリーダーになるという目標を実現し、多極化された世界科学研究構造の形成を促す能力を持っている」とした。
世界経済は「大低迷」脱出の兆しを迎えており、中国経済の柔軟性も大幅に強化されている。しかし脱グローバル化の台頭などの不確定性とリスクが依然として存在している。国際観測筋は「中国は先進国、特に米国との貿易摩擦を適切に処理し、国内の金融リスクを効果的に管理し、デレバレッジを着実に推進するべきだ。中国は今後、世界経済のスタビライザーの力を発揮し続ける」と判断した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2017年8月11日