日本科学協会などが共同で「2018年度研究奨励の会」開催

「2018年度研究奨励の会」の様子（4月27日、撮影・許永新）。

日本科学協会と笹川スポーツ財団が東京で27日、「2018年度研究奨励の会・研究発表会」を共催し、日本科学協会の大島美恵子会長と笹川スポーツ財団の渡邉一利専務理事が挨拶し、助成金支援を獲得した研究者に賞状を授与した。また、日本財団の笹川陽平会長も会議に出席し、挨拶を行った。人民網が伝えた。

大島会長は2018年度に受賞した若手研究者325人を祝福するとともに、日本科学協会の笹川科学研究助成プロジェクトについて紹介をおこなった。このプロジェクトは1988年に始まり、これまでにすでに若手研究者約9300人に約55億円の助成金を提供しているという。

大島会長は、「現在、日本科学協会は笹川科学研究助成プロジェクトの審査を行うのと同時に、中国との学生交流の展開に携わっており、数多くの学生に科学技術活動への理解を深めてもらっている」と力強く語った。

日本財団の笹川陽平会長はスピーチの中で、現在問題となっている深刻な環境汚染、特に海洋汚染の話題に触れ、「このまま汚染が続けば、30年後には、日本近海で甲殻類や貝類の生物がいなくなってしまう」と指摘し、学問の縦割りを打ち破ることと海洋問題の総合研究の重要性を強調した。また、笹川会長は、「ここ数年来、日本が国際的な学術会議で発表する論文はかなり減ってしまった。人工知能などの分野において、日本はすでに米国や中国に大きく差をつけられており、日本の論文数は中国のわずか20分の1となっている。近い将来、ロボットなどの分野においても中国が全面的に日本を追い抜くことになるだろう。そのため、日本は国際社会における存在感を高めなければならない」とした。

2018年度の笹川科学研究助成を獲得した若手研究者のうち、17人は中国人留学生だった。（編集YK）