調査会社「Super Data」は最新の報告書の中で、2015年のアジア全体のデジタルゲームの収益状況に関する予想を発表した。アジア全体の2015年の収益予想は196億ドル。日本は88.2億ドルで市場の45%を占める見通しだ。
同報告書は、「人口とプレイヤーが少ないが、日本のモバイルゲームユーザーとゲーマーの消費額は驚異的だ。しかしながら中国が近い将来アジア一の国になる見通しだ。これは中国のモバイルゲームの収益の伸び率が、その他のアジア諸国の5倍以上に達するからだ」と分析した。
中国は現在2位で、2015年の収益予想はアジア全体の38%を占める75億ドル。3位は21億6000万ドルの韓国で、インド、インドネシア、シンガポールなどは計11億8000万ドルに達する見通し。同報告書は、「中国はこのほど、これまでのゲーム機本体の規制を緩和し、中国デジタルゲーム産業の発展を加速させた。また欧米の多くのゲーム会社も、中国市場への進出を始めている」と指摘した。
同報告書は、「米ゲーム会社のアクティビジョン、中国IT大手のテンセントが協力し、中国で無料オンラインゲーム『Call of Duty Online』をリリースした。欧米企業の野心を反映する動きが見られた」と強調した。
アジアのモバイルゲームユーザーの力を侮ることはできない。アジアのプレイヤーがモバイルゲームに費やす金額は平均32.44ドルで、世界のその他の地域の3割超となっている。
同報告書を執筆したアナリストのStephanie Llamas氏は、「2015年末に、アジアのデジタルゲームの収益は200億ドルを突破し、世界の38%を占める」と予想した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2015年4月28日