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「80後」の婚姻、住宅購入で終結?
発信時間: 2009-05-05 | チャイナネット

インターネット上でこのほど流れた「26歳で離婚しました!『80後(1980年代生まれ)』の婚姻は住宅購入で終結」と題したブログがネットユーザーの熱い論議を呼んでいる。掲示板著者は1983年生まれ。彼女は2年前に1982年生まれの夫と北京でアパートを借りて結婚、その後「同僚はみんなマイカーもマイホームも持っている」と次第にマイホーム購入の希望が芽生えたものの、手元に資金がなかったことから夫との争いが絶えず、ついに離婚した。

「80後」の婚姻は住宅購入で本当に終結するのか?中国青年報社会調査センターが2429人を対象に行ったオンライン調査(79.5%が「80後」、69.1%がマイホーム未購入)によると、74.2%の人は自分の知る「80後」夫婦がマイホーム購入が理由で悩んでいると答えた。

マイホーム購入は誰が費用を負担するのか?調査結果によると、66.3%の人は夫婦双方による共同負担、20.8%の人はマイホーム購入は男性側の責任、12.6%人は愛情が大切であり、どちらが負担するかは問題ではないと回答、女性側の責任と答えた人はわずか0.3%にすぎなかった。

上海政法学院女性研究センターの陳暁敏・主任によると、現在「80後」カップルは、自力でマイホームを購入するのは基本的に不可能であり、大部分は両者の家庭が貯蓄を息子・娘のためにおろしてマイホームを購入している。「『80後』カップルはパートナーがマイホームを購入できないことを心配せず、二人揃ってもマイホームが購入できないことを恐れている、という話がある」と陳主任は語る。

「マイホームを誰が購入するのかが重要なのではなく、大切なのは双方が結婚前によく話し合い、公証で確認する前に、マイホーム購入は男性側の責任といった考え方にとらわれるべきではなく、能力がある方ができうる限りの負担を担い、結局のところ二人が共に暮らし、幸せに生活することができるのなら、どちらが負担しても構わないのです。話し合いと公証取得が、婚姻生活で現れる一連の矛盾を減らすことができます」。ベテラン恋愛コンサルタント、中国婚姻研究会メンバーの周小鵬氏は語る。

結婚する際に自宅がなく、マイホームが購入できない場合はどうすればよいのか?調査結果によると、48.0%の人は賃貸住宅、11.4%の人は両親との同居、5.1%の人は社宅、そして実に35.6%の人が「結婚しない」を選択した。38.9%の人は自身の身の回りの「80後」カップルのうち、マイホームがないために結婚しないという人が非常に多いと回答、35.4%の人は「やや多い」とした。

今回の調査では、52.8%の人は「80後」カップルはマイホームがないからといって不幸ではないと回答、31.0%の人は「答えにくい」とし、「80後」カップルにとってマイホームがないから不幸だと認識している人はわずか16.2%にすぎなかった。

「人民網日本語版」2009年5月5日

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