イギリス経済誌「エコノミスト」編集による「2050年の世界」で、2050年に日本は最も悲惨な国家になると指摘されている。
「エコノミスト」はかつて1962年に「恐るべき日本(Consider Japan)」という特集を発表し、正確に日本が世界第二位の経済大国になると予測していた。しかも、日本のその後の発展が予測の正確性を証明している。だが今回の新しい予測は、日本の将来が非常に悲惨になるというものだ。
予測によると、2050年には世界人口は90億人を超え、情報通信技術の発達で人と人の間の経済関連が強まり、教育レベルは高まる。国家間の貧富の格差が減少し、人類の平均寿命は70歳まで延びる。そのほか、宗教は原理主義の勢力が激減し、宗教をもたない人が増える。言い換えると国家と宗教の陣営は淡泊になり、人々の生活や考え方にますます差がなくなる。発展途上国は豊かになり、反対に先進国の生活水準は停滞あるいは後退する。
このような世界を背景に日本社会は「スーパー高齢時代」を迎え、労働人口は激減、扶養人口が大幅に増加する。歴史上、未来の日本と同じような社会は見当たらず、その時には日本の中位数年齢(全体人口年齢を自然順番で並べて中間位置になる年齢)は52.7歳となり、人類史上の最高齢社会になる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2012年9月20日