「中米共同体」や「G2」といった新語が西側の主要メディアに絶えず現れるため、中国は台頭を続ける大国として米国と対等に振る舞うようになると考えられている。新華社のウェブサイト「新華網」が伝えた。

中国にそのような実力がまだないのは明らかだ。だが、過去30年来の中国経済の急成長と、世界経済の後退局面でも示されるその力強いパフォーマンスによって、世界は中国経済が活力を保つ秘訣に改めて目を向けている。

新中国成立以来60年間、世界最大の人口を抱えるこの社会主義国は、崩壊に直面する危険を常に指摘されてきた。建国当初には、プロレタリア階級を代表し、しかもその大部分が農民からなる政党が広大な国家を指導できるのだろうかと、疑う声が上がった。当時、国民党の一部は「赤い中国はすぐに崩壊する。その指導者には5億人を養う術がないし、共産党政権は執政経験が足りず、現代的な工業大国を建設するための知識も非常に少ないからだ」と考えていた。

その後、中国の発展は、朝鮮戦争、「大躍進」、3年自然災害を含む、厳しい試練に遭った。多くの試練の中でも、10年間に及んだ「文化大革命」は確かに、中国をほぼ崩壊の瀬戸際にまで追いやった。冷戦時には、中国の生存は当時の覇権主義国家に脅かされた。彼らは中国に対して、核兵器による奇襲を計画していたのだ。だが中国は生存し続け、しかも今日の発展という奇跡を成し遂げた。

政治学者の汪玉凱・国家行政学院教授は「実際、新中国成立初期や、その後の『大躍進』『文革』などの時期において、『中国は間もなく崩壊する』との外の世界の判断に対して、中国がいちいち反論することはなかった。当時中国は西側と対峙しており、閉鎖的であり、内部で自らの問題を解決することに、より注意を向けていたのだ」と指摘する。

別の学者らは、中国は当時すでに自国の核兵器と長距離弾道ミサイルシステムを発展させる能力を持っていたこと、さらに1950潤ｵ60年代に基本的な工業システムを構築したことによって、自らの命運を徐々に掌握していくことができたと指摘する。