1978年、中国は自らの前途を再構築した。この時から、中国の台頭に伴って、世界の構造にも静かな変化が生じ始めた。トウ小平氏の指導の下、中国の改革家は全世界に向けて中国の扉を開き、新しい経済発展モデルを定め、全ての人の視線を再び引きつけた。

経済成長は大きな成果を上げたものの、中国の直面する圧力と試練が消えたことはない。

1989年の春と夏の境に起きた北京の政治風波（天安門事件）を、西側世界は共産政権が間もなく解体する徴候と考えた。

さらに1991年のソ連解体によって、西側の人は中国が堅持する「中国の特色ある社会主義路線」の持続性への疑念を深めた。

米アースポリシー研究所のレスター・ブラウン所長は、1994年の著書「だれが中国を養うのか」で、薄暗い情景を描き出した。世界最大の人口を抱える中国は、食糧供給の逼迫などの問題を避けられず、しかもこれは国際社会に混乱を引き起こし、人類に甚大な災厄をもたらすというのだ。

2001年の中国のWTO加盟の際、西側の学者は中国経済の成長の持続性に対して再び疑問を投げかけた。一部の学者は「硬直化した脆弱な中国の国有企業は、WTO加盟後に降りかかる一撃にも堪えられず、全国的な恐慌を引き起こす」と考えた。

中国で20年働いた中国系米国人の弁護士、ゴードン・チャン氏は「中国は短期間で崩壊する」と予測したうえ、「中国の現行の政治・経済制度は、最長で5年しかもたない。中国経済は現在後退しており、まもなく崩壊が始まる。その時期は2008年の北京五輪の前だ。後ではない！」と断言すらした。

だがその後も、中国経済は急成長を続けた。特に世界経済が後退する中でのその力強いパフォーマンスは、チャン氏らの「予言」を、反撃なしに自壊させたのだ。

汪玉凱氏は「西側諸国が中国に対する判断をよく誤るのは、『立ち位置』に問題があるからだ。西側諸国はいつも偏見を帯びた視点で中国を観察するため、中国の発展の内在的論理がはっきりと見えない」と指摘。「西側世界は同様に、中国の改革開放政策によって中国の経済体制が市場経済体制に転換することで、中国の政治体制が根本的に変化し、最終的に中国モデルは西側モデルにより近づくと考えている。だが事実は、中国には独特の発展モデルがあることを証明している」と語る。