中国の空母キラー、核心技術は米軍事廃棄物から?

中国の空母キラー、核心技術は米軍事廃棄物から?。 ロシアのメディアが21日伝えたところによると、“空母キラー”と呼ばれる対艦弾道ミサイル「東風21D」が90年代の米軍事廃棄物から得た技術を使用していたことがわかった。同ミサイルに使われているロケットシステムのカギとなる部品も90年代軍需関連企業のマーティン・ マリエッタ社から買い取ったものだという…

タグ: 空母 キラー 東風21D 対艦弾道 ミサイル

発信時間: 2011-06-24 14:43:00 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

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中国が1980年代末期にすでに開発したミサイル「東風21」

ロシアのメディアが21日伝えたところによると、“空母キラー”と呼ばれる対艦弾道ミサイル「東風21D」が90年代の米軍事廃棄物から得た技術を使用していたことがわかった。同ミサイルに使われているロケットシステムのカギとなる部品も90年代軍需関連企業のマーティン・ マリエッタ社から買い取ったものだという。同ミサイルは米国の軍艦及び空母を破壊することが可能と伝えられている。「環球網」が伝えた。

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「東風21C」

中国に対する米国の軍事技術譲渡に注目してきたリチャード・フィッシャー氏。彼が雇った米国の探偵が最近、彼がずっと疑ってきた事実を突き止めたという。15年前、中国は米国から数トンの軍事廃棄物を購入、「東風21C」のレーダ誘導システム開発のための情報収集に使い、米空母を破壊できる「東風21D」中距離弾道ミサイルを開発した。1996年末の珠海航空ショーから、フィッシャー氏はこの問題を探り始める。彼は当時開発段階にあった短距離弾道ミサイルにはGPSが使われているのに、東風21シリーズの中距離弾道ミサイルにはレーダー誘導システムが使われていることを知ったからだ。

1カ月後、米紙「USニュース&ワールドリポート」に、ペンタゴンによる米軍事禁制品の売却がいかにコントロールできなくなっているかを詳細に記録した、6千字におよぶ文章が掲載される。法と監視の目をかいくぐり毎年200億ドルの設備が軍事基地から消えていた。内部の関係者は不満をもらすが、いまだにこの災難は続いている。しかも状況が改善される傾向はまったくない。中国は廃棄物のことを知ると即購入したという。

16カ月にわたる調査で、米国の1億5700万ドルの設備がアジアの国に輸送されたことがわかったが、それは一部に過ぎない。米紙によると、調査員が香港行きの準備を整えたコンテナを開いてみると、暗号化装置、潜水艦の推進システムの部品、レーダーシステム、パトリオットミサイルの電子管のほか、ステルス戦闘機「F-117A」の部品まで見つかったという。なかにはまったく新しい部品まで廃棄物として売却されていた。

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「パーシング II」

米ソ両国が1987年に調印した「中距離核兵器(INF)全廃条約」の一環として、5年前から米国は中距離弾道ミサイル「パーシング II」を廃棄し始めた。その廃棄されたミサイルの部品が軍事廃棄物市場に出回ることになった。

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