このところ、ワシントンの一部専門家は、中国が、南中国海及び台湾を含む大中国エリアにおける米国のあらゆる軍事戦役や任務を抑止、弱体化、崩壊させるために10種のリーサルウェポン(凶器)システムを開発中と発言している。
1.コンピュータネットワーク作戦行動:電子戦やその他の形式の情報戦同様、人民解放軍のコンピュータネットワーク作戦に進展があり、米軍の指揮や管理にリスクをもたらしている。
2.精密打撃ミサイル:精密打撃ミサイルシステムは通常のものでもその防御が難しいが、現在、その射程距離は2000kmに達し、日本、東アジア、台湾及びインド北部などに命中させることも可能となった。今後10~15年の間にグアム、あるいはハワイやオーストラリアもこの脅威にさらされることになるだろう。
3.指揮、管理、通信の先進的システム:ワシントンにあるプロジェクト2049研究所の専務理事、石明凱(Mark Stokes)氏は次のように言う。作戦行動の成功には、人民解放軍各部隊と指揮官の間で大量の情報交換をすることが必要になる。ネットワークの耐攻撃性に多くの投資を行うことで、人民解放軍は自信を持ってその他の武器を使用することができるようになる。
4.対衛星武器:あるエリアで戦争が勃発した場合、米軍太平洋司令部はその作戦行動の展開において航空宇宙システムに依存しきっている状態だ。石明凱氏によれば、人民解放軍はこの米軍の依存性を利用し、対衛星攻撃能力や宇宙監視、衛星妨害及びシェルター、カムフラージュ、撹乱技術に対して投資を行っているという。