この半月間に渡り、「無人機」は東中国海の釣魚島(日本名・尖閣諸島)情勢における、最大のキーワードとなっている。
日本メディアは9月9日に防衛省の情報を引用し、同日午前に国籍不明の無人機が東中国海上空のいわゆる「日本の防空識別圏」に入り、釣魚島付近に接近したことを受け、航空自衛隊那覇基地の戦闘機が緊急発進したと伝えた。日本メディアは、同機が中国海軍所属と推測した。
中国国防部は同日、「年度計画に基づき、中国の軍隊は東中国海の関連海域で定例の訓練を組織した。これは関連する国際法に合致するものであり、関連国は大げさに驚く必要はない」と迅速に反応した。
いつもの通り、日本側はこの手の事態に対して過度な反応を示している。米国の某メディアは、「中国海軍の新型無人機が東中国海を巡航し、無人機技術の立ち遅れている日本を羨ましがらせた。日本は米無人機・グローバルホークの調達を加速する可能性が高い」と報じた。
有名軍事専門家の陳虎氏は記者のインタビューに応じた際に、「中国の無人機が東中国海で正常な巡航を実施するのは、今回が初めてのことではない。日本側が誇張を繰り返す最も重要な狙いは、中国無人機の脅威を喧伝することで、米国からのグローバルホーク導入の世論を盛り上げることだ」と分析した。
中国の無人機、広大な作戦半径
第12次五カ年計画期間に、中国の領海の全面カバーを実現