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発信時間：2017-09-20 14:48:51 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　Forecast Internationalの報告書によると、全世界の海軍は2026年まで80隻の空母と強襲揚陸艦（総額593億7000万ドル）を建造する見通しだ。空母9隻は建造数の11％のみだが、価値にして322億ドルにのぼり、全体の54.2％を占める。国際海軍研究員は「この現象とデータは、空母が依然として海洋で覇を唱える、海上作戦で不可欠の主力艦艇であることを証明している」と指摘した。南アフリカの軍事情報サイトが17日に伝えた。

 

　今後10年内に、中米英印が空母を2隻建造し、日本も1隻建造するとみられる。大国が空母発展で競争するなか、その他の国も「準空母」の性能を持つ大型強襲揚陸艦を広く調達し、空母作戦能力の拡散を促進している。これらの強襲揚陸艦の多くが直通甲板を搭載し、小型空母に非常に近い特徴を持っている。F-35Bなどの高性能垂直離着陸機の就役に伴い、新型艦載機は強襲揚陸艦から発艦できるようになる。これは強襲揚陸艦が実需に応じ、海上攻撃や上陸作戦の役割を果たせることを意味する。

 

　Forecast Internationalは、空母は高い機動的投入能力を持つため、空母のさらなる調達と建造が不可避になると予想した。各国海軍は経済力と戦略的目標に基づき、関連調達計画を策定することになる。上述した研究員は「海上強国は空母を配備する。空母が必要だが購入する余裕のない国は、強襲揚陸艦と艦載機を発展させる。しかし海での制空権を持たない海軍がこれを持つ海軍に遭遇すれば、撤退するか沈没するしかないことは間違いない」と話した。

 

「中国網日本語版（チャイナネット）」　2017年9月20日

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