新時代の民間友好に期待＝宋敬武委員

中国の国際友好交流事業と中日友好活動にとって、２０２０年は特殊な一年だった。新型コロナウイルス感染症が世界的に猛威を振るう中、これまでの中日両国民の活発な往来の光景は見られなくなり、全ての交流に停止ボタンが押されたようだった。しかし実際は、感染症との闘いを巡って行われた中日間のさまざまなオンラインとオフラインの友好交流活動は止まってはいない。感染拡大の困難な時期、中日が助け合った感動的な出来事はたびたび伝えられ、人々の心を動かした。

新型コロナの感染拡大後、両国の社会と民間の力はハード（物資）面とソフト（精神）面の支援によって、支え合い補い合い、一致団結して前に突き進むアジアの精神を示した。昨年初め、中国国内の感染状況が深刻だったとき、中国人民対外友好協会（以下、当協会）はいち早く日本の友好団体に連絡。国内の感染状況が特に深刻な省（直轄市・自治区）に防疫物資を寄贈してもらうことについて相談し、物流や通関などの面で便宜を図った。

中国の感染症との闘いを支援しようと、昨年初め、東京・渋谷センター街の大型スクリーンには「中国　頑張れ」のスローガンが表示された（写真・劉斌）

 長崎県は湖北省や福建省、上海市などにマスク10万２０００枚と防護服４万着、医療用手袋８万組、防護ゴーグル４万個などの医療物資を寄贈した。その数は多くはなかったが、まさに「雪中に炭を送る」（困っている人に援助の手を差し伸べる）行為だった。

また、両国の友好関係を結んだ組織や団体、個人は互いにメールやメッセージを送ったり、インターネットの「クラウドサービス」を使って動画による慰問活動を行ったりした。日本国民の感染症との闘いを応援するために、当協会は中国各地の青年代表が応援の動画を作るよう呼び掛けた。これを受けて中国の18の省・直轄市が26本の動画を制作。各地の友好協会によって日本側パートナーの県や都市に送り、見舞いと共に生命第一、連携して感染症と闘う絆を示した。

感染症対策と関係の深い活動の他に、両国の各友好団体はできる限りオンライン方式で民間の各分野の交流を維持した。２０２０年は、新型コロナが課した試練に中日の民間交流が耐え切った年といえるだろう。

今年、新型コロナワクチンの普及につれ、私たちは必ず感染症に打ち勝ち、中日を含む各国、各国民の往来は再開すると信じている。

日本は今年、夏季オリンピック・パラリンピックを開催し、中国は来年に冬季オリンピック・パラリンピックを開催する。また今年と来年は、「中日文化・スポーツ交流推進年」でもある。これらの世界で最も重要なスポーツ大会と両国の指導者が合意した人の往来の枠組みを巡って、私たちは大きな中日友好交流プロジェクトを入念に計画すべきだ。感染症対策の状況を踏まえ、オンラインとオフラインの方式で中日友好都市交流大会や中日文化交流フォーラムを開催し、多様な形式の文化・スポーツ交流活動を展開し、中日の友好パートナーの組織・団体、個人、都市、友好協会における協力をいっそう深め、中日友好に向けた国民感情の土台を突き固め続けていくべきだ。

それに、従来からの交流の成果を土台に、両国は19年に取り決めた５年間で３万人規模の青少年交流プロジェクトを、できるだけ早く再開できるように準備を整えるべきだ。この事業を担当する両国の組織・機関は積極的に計画し、団結・協力し、中日青少年交流の仕事を柔軟かつ綿密に、幅広く奥深く行うべきだ。中日青少年交流にしっかりと取り組むことは、中日の友好事業をさらに実り豊かなものとする。

一方、今回の感染症との闘いを巡る両国の経験の総括と交流をしっかりと行い、地方行政やシンクタンク、友好組織の間の討論会・交流会をより多く開催すべきだ。また、両国民の感染症との闘いにおける成功した協力と心温まるやりとりを、両国の貴重な財産に変え、両国民代々の友好の土台をしっかり固める新たな原動力に変えるべきだ。

感染症は中日の友好事業に影響を及ぼしたが、重要な発展のチャンスももたらした。両国の民間が危機をチャンスに変え、共にさらに友好事業を推進するよう願っている。

｢人民中国インターネット版」より　2021年2月26日