米ジョンズ・ホプキンス大学が米東部時間8月5日17時21分（北京時間8月6日5時21分）に集計したデータによりますと、米国内の新型コロナウイルス肺炎の確定患者数は3540万7683人に達し、死者数は累計61万5215人で、米国は依然として世界で新型コロナウイルスの影響を最も大きく受けている国となっています。
このような背景下で、感染症撲滅の効果的な措置を取れない米政府は、ウイルスのトレーサビリティを問題として煽り立て、中国を中傷することによって、自国がパンデミックの抑制に失敗した事実を隠そうとしています。そうした企みは次々に露見していますが、それだけでなくさらに浮上しているのが、米関連実験室では前々からコロナウイルスを合成・改造する危険な実験が行われていたことを示す、多くの痕跡です。
各国メディアは、米国が新型コロナの「武漢実験室漏えい論」を騒ぎ立てる一方で、自国のフォート・デトリック生物実験室を突然閉鎖したことや、2019年に「電子タバコが原因の肺疾患」なるものが発生していた原因などについて、一切情報を明かさない姿勢を取っていることに疑問を抱いています。
韓国の英字新聞紙『コリアタイムス』と日本のオンラインメディア『ジャパントゥデイ』はこのほど論説記事を掲載し、新型コロナウイルスのトレーサビリティを政治利用する米国の動向を批判し、新型コロナウイルスは2019年12月にすでに米国で感染拡大していた可能性があると指摘した上で、「世界でウイルス発生源の新たな追跡を開始する必要があるのであれば、最初の対象は中国ではなく米国であるべきだ」と指摘しました。
ロシアのメディア関係者であるアンドレ・カラチンスキー氏は、「感染が深刻化する中で、他国への誹謗中傷に没頭する国があることが理解できない。米国は政治的目的だけで中国を中傷し、中国の発展を阻害するために非難し続けた。中国政府は感染症撲滅において最大限の透明性を示している。一方で、多くの国、特に米国は、自国の実験室での行いを全く公開しようとしない。この対称性は非常に鮮明だ」と示しました。
フィリピンの政治評論員であるヘルマン・ローレル氏は、「米国は中国に対する陰謀論を繰り返し唱え、自国が感染症の発生に深く関わっている可能性が高いことについては断固として触れず、調査もしていない。この姿勢は非常に疑わしい。フォート・デトリック生物実験室が安全性を理由に閉鎖された2019年に、周辺では『電子タバコ肺疾患』が発生していた。WHOはこれらの手がかりを辿って調査を開始すべきだ」と評価しました。
「中国国際放送局日本語版」2021年8月7日
