米学者、「一帯一路」共同建設イニシアティブについて意味深長な見解

　｢紅海の危機は、中国の‘一帯一路’共同建設イニシアティブが全ての国にとって極めて重要なことを示した」。米フォーリン・ ポリシー誌は20日、米国人学者が作成したこのような見出しの文章を掲載した。これは、紅海地区の衝突によりアジアと欧州の水上輸送価格が2倍に高騰する中、米国と西側は最近の世界情勢および中国との関係を見直し、考えさせられていることを示す。環球時報が伝えた。

　周知の通り、「一帯一路」共同建設イニシアティブに対し、米国と西側の世間は全体的に非友好的で、米国の対中戦略の推進も悪化している。「一帯一路」共同建設イニシアティブを中傷・批判する雰囲気の中、フォーリン・ ポリシー誌の文章が「一帯一路」共同建設イニシアティブの意義を理性的に認識し、肯定したことは容易ではないといえる。これは米国と西側の世論の変化を完全に代表するものではないが、少なくとも、「一帯一路」共同建設イニシアティブの事実と真相を覆い隠したり、捻じ曲げたりできないことを示した。

　この文章は、「一帯一路」共同建設イニシアティブは険悪な陰謀ではなく、どの国にとっても不確定性と混乱に満たされる時代に必要な長期計画だという非常に鮮明な見解を示した。文章は紅海危機を例に挙げ、この不信感と予測不能な危機と混乱がある世界が共同利益のためにできる唯一の意義ある集団行動は、多くの供給ルートを確保し需要を満たすことだと論じた。これはまさに、「一帯一路」共同建設イニシアティブの実行でもある。文章は、中国はこの点を認識している唯一の国であり、長年にわたり行動しているとした。

　そのほかに、米ザ・ディプロマット誌も先日、「一帯一路」共同建設イニシアティブと西側諸国のインフラ支援計画の相互補完性を考え、両者は「完全なライバルではない」とする文章を掲載した。文章は、これらの措置が「いかに特定の提案の効果を利用し提案国と議長国に福をもたらすか」、「単純に競争目的の経済措置枠組みが注目されることはない」ことに目を向けるべきだと論じた。遠回しに表現したが、世界のインフラ建設の相互接続という動きの中で、対抗するという考えは通用しないという明確な観点を示した。

　この2つの文章は色眼鏡なしですぐにわかる素朴な現実だが、我々は米国の西側を目覚めさせる効果があると期待したい。揺れ動く国際情勢、地域危機、世界が直面する様々な世界問題が存在し、「一帯一路」共同建設イニシアティブはアジアと欧州、アフリカとラテンアメリカの各大陸間の相互接続と協力の発展、根本からの解決を目的としている。しかし、米国とその盟友は軍事、外交、経済貿易などの分野で世界を切り離し、対立と対抗を推し進め、危機をつくり続けるという真逆のことをしている。中国と米国、西側の世界的危機への対応方法と目的は異なり、大きな差が生じるのも当然である。紅海危機のほかに、多くの面でも同じ状況となっている。

　「一帯一路」共同建設イニシアティブは接続の力を示し、多くの国により幅広い発展余地を与え、客観的にリスクヘッジの役割を果たしている。多くの人が、「一帯一路」共同建設イニシアティブの時代的価値と世界的意義を認識するようになった。グローバル・ガバナンス体制がシステム的に揺らぐ中、「一帯一路」共同建設イニシアティブが時運に応じて現れ、最も重要な世界公共商品の1つになった。全世界にこのような巨大な公共商品を提供したが、米国も欧州もやる気を出さず、中国が率先して打ち出したのも歴史的な必然性である。

　｢中国網日本語版(チャイナネット)｣2024年1月22日