WADAが米国の悪意ある非難を批判、スポーツの政治利用を拒否

世界反ドーピング機関（WADA）は18日、スイスでシンポジウムを開催した。WADAのバンカ会長は開幕の演説で改めて、中国人水泳選手23人の食品汚染事件の決定を支持する姿勢を示した。また米国などの少数の人物が本件に関して悪意ある策略を巡らせていると厳しく批判し、スポーツの政治利用を拒否する立場を強調した。

西側メディアは昨年のパリ五輪前、2021年に中国人水泳選手23人がトリメタジジン陽性と報じ、中国の反ドーピング活動を中傷した。WADAはその後、本件は集団的汚染事件という中国反ドーピングセンターによる判定結果を認め、選手を処罰しないことを決定した。米国反ドーピング機関（USADA）は中国に肩入れしているとしてWADAへの批判を開始し、かつ本決定をスポーツ仲裁裁判所（CAS）に提訴するよう求めた。WADAは自身の決定を貫き、米国の根拠なき非難を批判した。

バンカ氏は、「中国人水泳選手の件が一部の人、特に一部の米国人のチャンスとなったことは非常に残念だ。彼らは合理的な証拠もなくWADAの決定を謂われなく批判し、その公平と公正を、WADAの180人のメンバーの正直さを疑った。我々は毎日、クリーンなスポーツ環境を保証するため努力している。これらの非難は実を言えば、個人的な利益に駆られたWADAへの広範な政治の攻撃だ」と述べた。

WADA執行委員会はこれらの攻撃に反撃するため、独立したメンバーが主導する作業部会と、食品汚染に関する専門の作業部会を設立した。また食品汚染名詞の定義を見直し、「汚染物」から「汚染源」に変えることを決定した。一連の措置は、今後の食品汚染に関する意思決定をより正確かつ公正にすることを目的とする。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2025年3月20日