理論家が想定した「中国の世紀」は既に到来＝米紙

理論家たちは長年にわたり「中国の世紀」の有り様を想定してきた。これはすなわち、中国がその巨大な経済的・技術的潜在力を十全に発揮し、北京を中心にグローバルパワーを再構築するというものだ。その時代は既に到来したかもしれない。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が伝えた。

米政府が「破壊的措置」で自国の実力と革新の基盤を損なう一方、中国は全く異なった軌道に沿って進んでいる。中国はすでに鉄鋼、造船、電池、太陽光、EV、ドローン、5G設備、消費者向け電子機器、医薬品原薬、高速鉄道など多数の産業で、世界の生産をけん引している。2030年までに中国が世界製造業の約半数を占めると予測されている。同時に、中国は国家ベンチャー投資誘導基金の創設を発表し、量子コンピューティングやロボット工学などの先端技術への長期投資強化や公的研究開発予算の増額を目指しており、未来志向の戦略を推進している。

中国は目覚ましい成果を収めている。年初にスタートアップDeepSeekがAI大規模言語モデルを発表した際、多くの米国人が中国のAI競争力を初めて認識した。しかしこれは決して稀なケースではない。BYDがグローバル販売台数でテスラを逆転し全世界に新工場を展開するEV分野、医薬品開発で急速に追い上げる医療分野、2023年の産業用ロボット新規導入台数が他国の合計を上回った工業分野はいずれも、中国の新時代の物語を綴っている。アキレス腱だったと言える半導体分野では、華為技術（ファーウェイ）のブレークスルーを契機に自立型サプライチェーン構築が加速している。より重要なのは、これらの技術優位性が複数分野において相互補完的発展を生む好循環を形成していることである。

無論、中国は自らの課題を抱えている。ここ数年来、懐疑論者が「中国経済の頭打ちと衰退」を繰り返し予測しているが、結局は悉く外れてきた。中国の体制は長期的国益に向け政策調整や資源配分を柔軟に行う持続的なレジリエンスを有し、自由市場信奉者もこれを認めざるを得ない。

関税であれ、その他の貿易圧力であれ、米国は中国に有効性を証明した経済モデルを放棄させ、西側流の産業政策を採用させることは不可能だと認識すべきである。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2025年5月21日