2月5日、全国男子バスケットボールAリーグが開幕した。これは中国のバスケットボール史上最初のホーム・アンド・アウェイの対戦方式であった。8チームが2ヵ月間に8都市を往来し、14グランド計56回の試合を行った。

2月10日、中国の孫彩雲選手はドイツ国際室内陸上競技大会で、相次いで4.12m、4.13m、4.15mの成績で室内棒高跳び世界記録を三回更新した。1995年1月27日以降、同選手は連続五回世界記録を樹立した。

2月18日、第17回世界冬季ユニバーシアードがスペインで開催され、中国代表チームは金メダル3、銀メダル4、銅メダル3を獲得した。

2月27日、国家体育運動委員会は「スポーツ競技におけるドーピング使用禁止についての暫定規則」を下達した。国家体育運動委員会の伍紹祖主任は会議で「厳格な命令で禁止し、厳格な手段で検査し、厳格に処罰する」という中国政府の一貫した方針を改めて明らかにし、「ドーピングに対する原則は①検査で発見できなくても使用しない②他国の選手が使用していても使用しない③金メダルをかち取れなくても使用しない」ということを明らかにした。

3月1日、アンチ・ドーピング大会が北京で開催された。

3月1日から4日にかけて、全国体育運動委員会主任会議が北京で開かれ、国家体育運動委員会の伍紹祖主任は「スポーツ事業の産業化のペースを速め、スポーツ事業の発展を促す」という談話を発表した。張発強副主任は国家体育運動委員会を代表して、中国のスポーツ産業の発展の道を振り返り、スポーツ産業化のへの構想と要求について全面的な論述をおこなった。この会議で、代表たちは「1995年―2010年における中国のスポーツ産業の発展要綱」をめぐって検討を行い、それを可決した。

3月2日から6日にかけて、国際水泳連盟のウォーナ秘書長（スウェーデン）、ウィールス副会長（アメリカ）、詹世昌（音訳）・執行委員（タイ）、カメーロン・医務代表（イギリス）などの4人が中国を訪れ、広島アジア競技大会の開催期間に七名の中国水泳選手の尿サンプルに陽性反応が現れたことについて調査をおこなった。中国オリンピック委員会の伍紹祖主席、袁偉民副主席、劉吉氏はそれぞれ国際水泳連盟代表団と会見し、アンチ・ドーピングに対する中国側の立場、措置及び広島アジア競技大会開催期間のドーピングテストに対する疑問などの問題について、中国側の原則的立場と見解を率直に表明した。

3月5日から14日にかけて、第八回全人代第3回会議が人民大会堂で開催され、国務院の李鵬総理が行った「政府活動報告」の第四部分で、「大衆的なスポーツと競技スポーツを組み合わせる方針を堅持しなければならない。大衆的なスポーツ活動の発展を促し、国民全体の健康のためのプランを実行し、国民の体位の向上をスポーツ事業の重点とする」ことが強調され、これは「国民全体の健康のためのプラン」が初めて中国の政府活動報告の中で言及されたことである。競技スポーツについて、「スポーツチームの管理を強化し、良好なスポーツマナーと競技の気風を樹立し、競技スポーツの水準を引き上げる」ということが強調された。

3月9日、中華全国スポーツ基金会が北京で発足し、栄毅仁国家副主席、李鉄映国務委員、伍紹祖国家体育運動委員会主席がそれぞれ題辞をしたためた。栄毅仁氏の題辞は「わが国のスポーツ事業を振興する」であった。李鉄映氏の題辞は「手をたずさえて、スポーツ事業の万里の長城を築こう」、伍紹祖氏の題辞は「キツネのわきの下の毛皮も寄せ集めれば毛皮の上着となる」であった。

3月9日から13日にかけて、世界フィギュアスケート選手権がイギリスのバーミンガムで開催され、中国の陳露選手が女子シングルで一位に輝いた。これは中国最初のフィギュアスケートの金メダルであった。

3月27日、国家体育運動委員会は「ドーピングを使用したスポーツ選手のコーチに対する処罰についての暫定規則」を下達した。

3月、全国政治協商会議の11人の委員が第八回全国政治協商会議第五回会議に対して、中国のスポーツ事業の発展に寄与した優れたスポーツ選手、コーチのために、傷害保険と養老保険の制度を確立することを提案した。

5月1日から14日にかけて、第43回世界卓球選手権大会が天津市で開催され、江沢民・国家主席が出席し、国際卓球連盟の依頼で第43回世界卓球選手権大会の開幕を宣した。99ヵ国・地域からの634人の選手が参加し、中国代表チームは7つの金メダルを総なめした。

5月2日、IOC医学委員会会長のメロード親王殿下からの中国ドーピングテストセンターが所定期間にIOCの1995年度テストにパスしたことにお祝いの意を表わすファックスが中国ドーピングテストセンターに寄せられた。

5月14日から17日にかけて、中国オリンピック委員会の招請で、サマランチIOC会長の引率のもと、IOC代表団が北京を訪問した。中国オリンピック委員会とIOCは北京で会合を開いた。サマランチ会長は中国の「国民全体の健康のためのプラン」と「オリンピックの栄光をかち取るプラン」を高く評価し、2004年オリンピック大会招致を中国側に提案し、伍紹祖氏のスイスのローザンヌ訪問を招請した。

5月15日、サマランチIOC会長は全国政治協商会議の霍英東副主席、栗樹彬元中国オリンピック委員会副主席、著名な女子高跳び種目選手の鄭鳳栄さんに銀製の「オリンピック勲章」を授与した。

5月16日、中国オリンピック委員会とIOCは北京でワークショップを開き、いくつかの重要な問題について共通認識に達した。ワークショップの期間、サマランチ会長は中国の「国民全体の健康のためのプラン」と「オリンピックの栄光をかち取るプラン」を高く評価した。

5月17日から21日にかけて、第四回世界国別対抗バドミントン選手権（スディルマンカップ）がスイスのローザンヌで行われ、中国チームはインドネシアチームを破り、初めて一位に輝いた。

5月25日、江沢民国家主席、李鵬国務院総理、李瑞環全国人民政治協商会議主席など中国共産党および政府の指導者たちは人民大会堂で第43回世界卓球選手権に参加した中国卓球代表団のメンバー全体と会見した。

6月14日から18日にかけて、第一回世界竜船（ドラゴンボート）選手権が湖南省の岳陽市で開催され、14ヵ国・地域からの39のチームは参加し、中国代表チームは金メダル9を獲得した。銭其琛国務院副総理、李鉄映国務委員が題辞をしたためた。その間に（6月17日から18日にかけて）、国際竜船連合会第四回代表大会が開かれ、18ヵ国・地域からの代表たちが出席した。国家体育運動委員会副主任、国際竜船連合会の劉吉会長、マイク・ハッセン・執行会長（イギリス）、路金棟名誉会長が出席した。

6月16日、国家体育運動委員会は「スポーツ産業の発展要綱」を下達した。

6月20日、中国共産党中央総書記、国家主席の江沢民氏、中国共産党中央政治局常務委員、国務院総理の李鵬氏が『新体育』誌創刊45周年を記念して題辞をしたためた。江沢民主席の題辞は「勝っても驕ることなく、負けても落胆しない」、李鵬総理の題辞は「国民全体の健康のためのプランを実施し、大衆の体位の向上に力を入れる」であった。

6月22日、国務院は「国民全体の健康のためのプランの要綱」を下達した。

6月28日、国務院の批准を経て、国家体育運動委員会が策定した「国民全体の健康のためのプランの要綱」が発布され、実施されることになった。同日、「国民全体の健康のためのプランの要綱」の実施動員大会が北京で開かれ、中国共産党中央政治局委員、国務委員の李鉄映氏が大会でスピーチし、「国民全体の体位の向上のために努める」という題辞をしたためた。「中国体育報」紙は「今の努力が将来の利益をもたらす」という社説を発表した。

7月6日、国家体育運動委員会は「オリンピックの栄光を勝ち取るプランの要綱及びその実施方案」を下達した。

8月10日から16日にかけて、1995年度国家体育運動委員会・体育科学技術進歩賞評定審査会が寧夏回族自治区で開かれ、40余人がこれに参加し、提出された111の研究成果が評議を経て、その中から受賞推薦のリストが明らかにされた。

8月17日、国際武術連合会代表大会・執行委員会会議がアメリカのボルティモアで開催され、中国オリンピック委員会の伍紹祖主席が国際武術連合会の会長に選ばれた。

8月19日から22日にかけて、第三回世界武術選手権がアメリカのボルティモアで開催され、56ヵ国・地域の代表チームが参加した。中国代表チームは金メダル10、銀メダル1を獲得した。8月17日から18日にかけて、国際武術連合会代表大会・執行委員会会議が開かれ、中国オリンピック委員会の伍紹祖主席が国際武術連合会の会長に選ばれた。

8月25日から29日にかけて、第三回中国・日本・韓国ジュニア・スポーツ交流大会が河北省の唐山市で開催され、全人代常務委員会の王光英副委員長、程思遠同副委員長、中華全国体育総会の李夢華主席、国家体育運動委員会の劉吉副主任が開幕式に出席した。

8月26日、「団結し、奮い立って前進し、文明、実際を重んじる」を旨とする全国第六回中学生（高校生を含む）競技大会が湖北省の武漢市で開催され、中国共産党中央総書記、国家主席の江沢民氏が同大会のために、「学生のスポーツ活動を繰り広げ、青少年たちが健康に成長することを促す」という題辞をしたためた。

8月29日、第八回全人代常務委員会第十五回会議で、「中華人民共和国体育法」が全体委員の賛成で可決され、同日、江沢民国家主席が中華人民共和国の主席令に署名し、「中華人民共和国体育法」が1995年10月1日から実施することを宣した。「中華人民共和国体育法」は新中国成立以来最初のスポーツ事業に関する基本法であり、スポーツ事業の発展について国家レベルの基本的な姿勢を示し、スポーツ事業の方針、任務、基本的な原則、重要な措置を打ち出し、大衆スポーツの基盤的な地位を確立し、各クラスの人民政府、スポーツ関連機構、社会諸業種体系、企業・事業体組織、大衆スポーツ団体、及び公民個人がスポーツ活動に参加する際やスポーツ事業の発展の中での権利、責任と義務を明らかにした。これにより、中国のスポーツ事業は法制化の軌道に組み込まれることになった。

8月31日、中華全国体育総会主催の第四回世界婦人会議・「女性とスポーツ」というテーマのNGOのシンポジウムが北京の懐柔県で開催され、出席者は100余人にのぼった。国際バドミントン連盟の呂聖栄主席（中国）が同シンポジウムの司会を担当した。IOC代表団の団長、IOC執行委員であるアニダ・デフランツ氏がオリンピック競技における女子スポーツ発展の歴史を振り返り、「より多くの女性をスポーツにひきつけ、それを奨励するために、さまざまな措置をとり、スポーツ活動における女性の権益を守ろう」と諸国のオリンピック委員会にそのために措置を講じるよう呼びかけた。

9月4日、国家体育運動委員会は「試合以外におけるドーピングテストについてのいくつかの規定」を下達した。

9月6日から16日にかけて、第一回世界軍人競技大会がローマで開催され、90ヵ国・地域からの4000余人の選手が参加し、中国代表チームは金メダル13、銀メダル21、銅メダル15を獲得した。

9月12日、江沢民中国共産党中央総書記は第三回全国都市競技大会のために、「都市部のスポーツ事業の発展を促し、中華民族の資質を高めよう」という題辞をしたためた。また、中国スポーツ科学学会第四回代表大会が陜西省の西安市で開催された。この大会において、代表たちは学会の規則を改正した。第四期理事会および常務理事会の理事長、副理事長、秘書長が選ばれ、国家体育運動委員会の袁偉民副主任が理事長に選ばれた。

10月12日から15日にかけて、第三回中国スポーツ用品展覧会が天津市で開催され、栄毅仁国家副主席が同博覧会のために題辞をしたためた。同博覧会の開催期間、中国スポーツ用品連合会の第二回会議が開催された。

10月20日から24日にかけて、第二回世界太極拳修練大会が北京で開催され、31ヵ国・地域及び全国各地からの700余人の練習者が学術交流、修練活動に参加した。

10月22日から30日にかけて、第三回全国都市部競技大会が南京で開催され、49の代表団は参加し、決勝段階の試合に参加した選手は3344人にのぼり、合計218の金メダルが生まれた。江沢民氏、李鵬氏、栄毅仁氏、李鉄映氏ら中国共産党や政府の指導者が競技大会のために題辞をしたためた。中国共産党中央総書記、国家主席の江沢民氏の題辞は「都市部のスポーツ活動の発展を促し、中華民族の資質を引き上げよう」であった。

11月3日から5日にかけて、全国スポーツ科学技術体制改革座談会が湖南省で開催され、58人の代表たちが「科学・教育によってわが国を振興し、スポーツ科学技術の発展を促すことを全面的に貫徹することについての意見（討議に供するもの）」をめぐって討議し、改正した。

11月5日から12日にかけて、第五回全国少数民族競技大会が雲南省の昆明市で開催され、江沢民氏、李鵬氏、喬石氏、李瑞環氏ら中国共産党と政府の指導者が競技大会のために題辞をしたためた。江沢民氏の題辞は「民族のスポーツの発展を促し、物質文明と精神文明の建設を促進する」、李鵬氏の題辞は「民族のスポーツの発展を促し、偉大な祖国を建設しよう」、喬石氏の「民族のスポーツの発展を促し、美しい中華を建設しよう」、李瑞環氏の題辞は「民族スポーツのすばらしさを提示し、民族の団結と文明の進歩を促そう」であった。中国共産党中央政治局委員、書記処書記、国務院副総理である呉邦国氏、全人代常務委員会のブホー（布赫）副委員長、国務委員、国家民族事務委員会のスマイ・アイマイティ主任、全国人民政治協商会議の楊汝岱副主席及び伍紹祖氏、戴光録氏らの指導者が開幕式に出席した。第五回全国少数民族競技大会には競技種目とエキシビションの二種類、145の競技種目が設けられた。

12月1日から15日にかけて、第一回全国民の健康についての論文発表会が四川省の成都市で開催され、60余人が出席した。

12月5日から8日にかけて、国際卓球連盟執行委員会会議・執行局会議がキプロスで開催され、国家体育運動委員会副主任、国際卓球連盟副主席の徐寅生氏が同連盟の主席として確認された。

12月10日、国家体育運動委員会は「スポーツ種目の世界チャンピオン、オリンピック大会の金メダルの統計についての管理方法」を下達した。

12月25日から27日にかけて、全国アンチ・ドーピング大会が北京で開催され、90余人が出席した。国家体育運動委員会主任、中国オリンピック委員会の伍紹祖主席は「アンチ・ドーピングはスポーツ界にとっての重要な責任であるばかりか、政治面のたたかいでもある。アンチ・ドーピングの仕事を教育、法制、科学を基礎として実行しなければならない」と語った。

12月26日、毛沢東主席の生誕102周年記念のために、人民体育出版社は毛沢東主席の早期の著作の「体育の研究」を再版した。国家体育運動委員会は座談会を開催し、「体育の研究」を学習することについての通達を下達した。

12月29日、国家体育運動委員会、国家教育委員会は伝統的なスポーツ種目をくりひろげる100の学校を表彰、奨励し、先進の称号を授与した。

「チャイナネット」　2005年9月