危うい日本の紙媒体

李明艳
japanese.china.org.cn, November 13, 2011

文=コラムニスト・陳言

東日本大震災後、新聞・雑誌・漫画など日本の日本の紙媒体が急速に低迷しつつある。日本ABC協会は「今年、新聞の発行部数が78万部減る」との予測を示した。

◇忠実な読者が定期購読を解約

学校教師の小林さんは長年朝日新聞を購読してきたが、地震発生後、数十年続けてきた新聞の定期購読を解約した。あれほど多くの生徒の命が危険にさらされたのに、震災から2カ月間、朝日新聞には原発漏えいの状況に関する確かな情報が見当たらなかった。毎日学校で他の先生や生徒から原発事故の深刻な状況を耳にしたが、独立報道の伝統をもつ朝日新聞なら客観的な報道があるはずだと思っていたという。

「でも結局、朝日新聞は原発問題を正視した報道は報じなかった。数十年間の信頼が灰燼(はいじん)に帰した。怒りで、もう定期購読はしないと決めた」と語る小林さん。

本来、地震や原発事故は新聞の発行量を大幅に増加させるが、原発事故の報道で、日本の主要各紙は自らの責務をはたさず、政府と東電の情報を流すだけだった。そんなメディアなら読者を失っても仕方がない。

◇漫画も携帯で

日本の漫画業界は世界にその名を轟かせている。昔は通学・通勤電車の中で本ではなく漫画を読む日本人の姿に、初めて日本を訪れた外国人は驚いた。

今では携帯電話が、日本人の最も重要な情報獲得手段の一つとなり、漫画も携帯電話で読むようになった。日本人はみな電車の中で携帯電話を見つめ、車内は線路をこする車輪の音以外静まり返っている。

雑誌の低迷もかなり深刻だ。日本の雑誌の年間販売部数は約20億部だが、今年上半期はわずか9億8千部。昔は発行部数が毎週100万部あった漫画雑誌も今では売れない。

日本はかつて週刊情報誌がとくに人気だったが、今日本人が関心をもつ出来事は東欧革命、イラク戦争といった国際問題から、国内の地震、原発事故、医療保険、年金などに変わり、もともと新聞や雑誌から得ていた情報は徐々にインターネットでチェックするようになっている。

ある読者は「昔は電車に乗る時は必ず雑誌を買っていたが、今は携帯電話で主な情報は見ることができるから、雑誌はとっくに買わなくなった」と話す。

◇高くて不便な「電子新聞」

日本の電子雑誌

この大きな変化に対応するため、日本の多くの紙媒体が積極的に「電子化」を進め、電子新聞に乗り出している。しかし一見便利そうな電子新聞だが、実はそんなに便利ではない。

例えば、定期購読番号は登録済みの携帯電話かパソコンからしかダウンロードできない上、ダウンロードしたニュースを他人に簡単に転送することができない。昔なら家族で新聞を1部購入し、全員で回し読みできたが、電子時代には、こうした便利な回し読み方式は存在しない。

しかも電子新聞は価格も高い。本来なら印刷、配達がいらないのだから、安くなるはずだ。欧米の電子新聞は約10ドルで月購読できるが、日本経済新聞の電子新聞の月購読料は50ドルと高い。

「中国網日本語版(チャイナネット)」 2011年11月13日