上海・深セン両証券取引所は先週、一連の不確定要因の影響を受けて徐々に低迷した。上海総合指数の週末終値は2605.72ポイントで1週間の下げ幅は7％に達し、8週間ぶりの大幅低下となった。深セン成分指数の週末終値は8658.78ポイントで、1週間の下げ幅は9.4％に達した、また先週末時点の両市場の流通株の時価総額は5兆7052億元で、先々週末比9.17％低下した。人民日報系の北京紙「京華時報」が伝えた。

両証券取引所がまとめた最新のデータによると、今月8日現在の流通株の時価総額は、上海市場が4兆1042億元で先々週末比8.41％低下し、深セン市場が1兆6010億元で同11.07％低下した。同日時点の時価総額は上海市場が13兆7664億元で同約7％低下し、深セン市場が3兆1895億元で同約10％低下した。

あるアナリストによると、上半期のA株市場は、周辺市場が大幅に変動する中で比較的安定した状況を保ったが、その間に蓄積された低下のエネルギーが先週金曜日に噴出したという。また関連の調査によると。8月にはさまざまな規模の非流通株の解禁がピークを迎えることや、発表される予定の一連のマクロデータに対する懸念などが、市場の信頼を揺るがす大きな要因になるとみられる。ある業界関係者によると、過去の経験から、市場の取引量が減少し変動幅が縮小した後には、大幅な下落が出現するのが常だ。よって技術的観点からみて、8日の大幅低下は意外なことではない。同時に、外部環境にも株式市場の上昇を支持する理由はなく、市場の動向は政府が実質的な政策を打ち出すかどうか、今週発表されるマクロデータが状況好転につながるかどうかをみて判断しなくてはならない。

「人民網日本語版」2008年8月11日