１９７０年代末、中国が改革開放に着手した当時、生活用品の面で日本は全面的に中国を上回っていた。テレビ（カラー）、冷蔵庫、洗濯機は言うまでもなかった。80年代になって、筆者はたまたま日本の友人からボールペンをもらった。その後数年使わずにいたが、日本に留学する時になってそのボールペンで書類に記入した。それから筆者は日本製の各種ボールペンを買い求めるようになった。80年代に筆者が北京で見ていたのはモノクロのテレビだったが、日本に到着するや、数日足らずで友人が車でカラーテレビを運んで来てくれた。それ以来、そのテレビは私の10年近い日本暮らしのパートナーになった。
筆者は今、北京で暮らしている。周りの車に目をやると、日系ブランドがかなりの割合を占め、ハイブリッド車では日系ブランドの天下だ。しかし、電気自動車（ＥＶ）はと言うと１台も見当たらない。北京の街を歩いてみても、日本製ＥＶはほとんど見つからない。
80、90年代に日系ブランドが中国の消費市場を席巻していた当時とは大違いだ。中国がＥＶをメインにした新エネルギー車の普及に全力を上げようとしている今、ＥＶにおける中日提携に将来性があるのか否かは大いに注目に値するテーマだ。
両国の間に大きな温度差
データからＥＶを見ると、中日両国間に大きな温度差があることが分かる。
中国では２０１９年に新車販売台数にかなりの下落が見られた。これはＥＶに対する助成政策の期限が切れ、ＥＶの価格が相対的に上昇し、ＥＶ販売にブレーキがかかったのも理由の一つだろう。同年の中国における新車販売台数は２５７６万９０００台、そのうちＥＶは97万２０００台で、全体に占める割合は３・77％だった。
一方、日本の状況は全く異なっていた。19年は日本における新車販売台数も下落し、５１９万５０００台だったが、そのうちＥＶはわずか２万台で、全体の０・38％にすぎなかった。中国の３・77％に比べると、ほとんど無視できるほどだった。
中日のＥＶに対する姿勢の違いはハイブリッド車の生産技術と関連があるのだろうか？中国でも一部のメーカーはハイブリッド技術を研究しているが、実際に使用されているハイブリッド車は多いとは言えない。これに対して、日本では１９９５年にハイブリッド車のコンセプトカーがデビューして以来、その生産量は伸び続け、２０１９年には年間生産量が１４３万６０００台に達し、国内保有台数は１０６８万４０００台に達した。ハイブリッド車は日本で安定的な市場を確保し、十分な生産技術があり、環境問題解決にも一定の役割を果たした。
欧州の自動車販売市場に目をやると、主要国はＥＶを30年までに普及することを掲げているが、ハイブリッド車に対する需要は大きいとは言えず、関連する投資のニュースもほとんど見当たらない。米国市場にはハイブリッド車の受け入れ余地はあるが、主要な車種ではない。
ハイブリッド車の巨大な成功によって、日本の企業はこれに続く数年から十数年、この分野で役割を発揮してきた。また、ハイブリッド車は日本におけるＥＶの発展にも大きな影響を与えた。だが今年現在、日本にＥＶの将来性があるようには見えない。
しかし、これは日本の自動車メーカーにＥＶの部品や研究開発、生産技術が欠乏しているという意味ではない。日本にそうしたものを利用する余地が足りないとすれば、中国企業と提携して、まず中国市場開発に乗り出すのが賢明な選択だろう。
