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国家環境保護総局、今後数年は砂嵐が増大する傾向と分析
国家環境保護総局は、地球規模での温暖化、一部地区での土地資源の不適切な利用、草地の退化などの影響を受け、今後数年は砂嵐が頻度、強度いずれも増大する傾向にあると分析する報告をまとめた。

同局砂嵐研究グループによると、複数の全地球気象モデルや地域モデルを分析した結果、今後数十年間は、地球全体の温暖化の影響で、北半球内陸部の干ばつや半干ばつ地帯では、降水量に大きな変化はないものの、温度は著しく上昇し、地表の蒸発量も増加し、土壌が乾燥するため、砂嵐が発生しやすい気象条件が形成されることが判明した。

専門家は「西北や華北地区では、非合理的な土地資源の利用は短期間には根本的に改まらず、草地の退化や減少も同様の状況にあり、水資源不足が益々深刻化しているなどが要因となって、今後数年は砂嵐が治まることはない」と指摘する。

同グループが収集した資料を分析すると、総体的に言って、砂嵐は50年代以降に減少していったが、60年代と70年代にはやや増加し始め、80年代から90年代にかけては減少から増加に向かった。1998年以降は急激に増大し、多くが「強」か「超強」。研究グループの全浩主任は「こうした現象は、異常な干ばつ気象や砂嵐が多発する可能性が増大していることを示しており、そのため今後数年は、砂嵐は頻度や強度いずれも増大していくだろう」と説明する。

「チャイナネット」2003/02/08

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