米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」のウェブサイトに昨年12月20日、米国人記者Jessica Meyersによる記事「北京：どこに住むかを探すうちにどう暮らすかを知る」が掲載された。

住み家を探すことが都市と住人を知るきっかけになった。

北京は、その他の多くの中国の都市が抱えるのとは反対の問題に直面している。住宅需要が極めて大きく、供給が不足しているのである。とりわけ不足しているのは、手頃な価格の住宅である。英誌「エコノミスト」の2014年の中国40都市住宅指数では、北京は、不動産価格が2番目に高い都市とされた。

中国不動産業のアナリスト・Michael Cole氏は、「北京の不動産購入は普通の人にとってはまだ高すぎる。そのため不動産の賃貸需要がますます高まっている」と指摘する。Cole氏は、主要な不動産投資と市場取引をフォローするサイト「明天地（Mingtiandi.com）」を運営している。Cole氏によると、中国では、ホワイトカラー層の流動性が高まっており、小都市の専門人員が北京に流れこむという状況がますます際立ちつつある。

賃貸価格はピンきりだ。毎月70ドルで住める地下室もあれば、2DKで毎月4500ドル支払わなければならない天安門付近の高層マンションもある。空き家や価格については公的な資料がほとんどない。

そんな時に登場するのが仲介エージェントである。家探しをする人にとって仲介業者は、救世主であると同時に、逃れられない負担でもある。エージェントは、どの家が空いているか、中国式住宅ではどこがリフォームされているかなどを熟知している。取引が達成すれば、エージェントの多くは、サービス料として一カ月分の家賃を要求する。

家主が仲介業者に連絡を取るのによく使われているのがチャットアプリ「微信（WeChat）」である。中国の隅々に広がったこのソーシャルメディアの登場で、電話はもはや時代遅れになりつつある。仲介業者はこのアプリを通じて取引を進める。