日本華人教授会・中国日本史学会・東亜教育文化研究会は11日、国際シンポジウム「歴史を忘れず、未来を拓く」を東京で開いた。中国・日本・韓国・ドイツ・オーストラリアなどの研究者が、中国人民抗日戦争と世界反ファシズム戦争を振り返った。

シンポジウムには日本の村山富市元首相が書面を寄せ、侵略戦争への反省と謝罪を表明した1995年の「村山談話」を重ねて言明するとともに、実際の行動によって約束を形にし、アジア隣国の許可を得ることが重要だと強調。日本がこのためにもっと努力すべきだと伝えた。

王毅駐日大使も出席し、次のように開幕の言葉を述べた。

あの歴史に正しく対処することが、戦後の国際秩序の基礎であり、日本の平和的発展の基礎であり、中日関係が健全で安定した発展を維持する基礎でもある。警戒すべき点として、日本国内には侵略を否定・美化する勢力が常に存在し、「侵略にもプラス面があった」「審判（極東軍事裁判）は無効だ」「戦犯は無罪だ」などと吹聴していることだ。これと同時に、靖国神社に代表される歴史問題も再び目立ってきており、日本の近隣関係の改善・発展における主要な障害となっている。

シンポジウムで、歴史の経験と教訓を総括する角度から日本軍国主義形成の思想的根源、社会的基礎と国際背景を踏み込んで分析し、侵略責任が明確にし、国際的共通認識を固め、侵略の否定に反対するよう望む。人類の平和事業を守る角度から、世界反ファシズム戦争に対し中国とアジア各国の人民が果たした巨大な貢献を十分に肯定するよう望む。平和発展路線を堅持する角度から、日本の戦前と戦後に発生した巨大な変化を比べ、平和的発展が日本の現在・未来に持つ重要な意義を見極めるよう望む。この基礎の上にアジア各国は、手を携えて地域の平和を守り、互恵協力を強化し、共同発展を追求することができる。

「人民網日本語版」2005年8月12日