航空母艦の埠頭、原子力潜水艦、洞窟基地、これらの言葉が中国海軍と結びつくと、すぐ西側のメディアの注目を浴びる。

最近いわゆる｢海南省三亜地区｣の衛星写真が、再び中国海軍の脅威論を繰り返し報道する西側のメディアの「根拠」になっている。一部の西側メディアはこの写真を、4月9日の胡錦涛主席による南中国海艦隊への観閲と結びつけ、中国海軍が｢南中国海戦略｣を実施し、南中国海地域における軍事力を拡大すると考えている。

西側のメディアが、中国の航空母艦や原子力潜水艦などと繰り返し報道する目的は、中国を抑制するための口実だ。作られた世論の下で、米国や日本は兵力の調整を一段と強化し、中国海軍の｢南中国海戦略動向｣への対応に取り組んでいる。

今年3月5日にワシントンで行われた｢日美海軍力対話｣シンポジウムの中で双方は、日米同盟の強化や中国海軍の軍事力増への対応などについて討論し、特に中国が今後南中国海からインド洋に進出する可能性にとても関心を寄せていた。

米国海軍の航空母艦｢ジョージ・ワシントン｣は今年8月に日本に配備され、米国の第7艦隊が、バス海峡付近の海域を重点に監視コントロールし、中国の原子力潜水艦が、南中国海を経由し太平洋に入ることをとても警戒している。日本海軍も鹿児島や種子島から南の沖縄諸島を経由し、西側の石垣、西表島まで延びる｢新月｣形の対潜水艦封鎖線を強化し、対潜水艦や対水雷の面における日本の優位さを十分に発揮し、中国の潜水艦の突破を警戒している。

同時に米国は、シンガポールの樟宜海軍基地を大規模に増築しており、南ラインのマラッカ海峡の軍事力を強化し、幅広い海域において、中国海軍の各艦隊に対応する立体的な包囲網を閉じることを目指している。

｢チャイナネット｣2008年4月21日