日本の東北地方で14日、マグニチュード7.2の地震が発生したが、人的・物的被害は大きくなかった。これは主に▽整った防災体制▽防災意識の高さ▽特殊な建築構造▽人口密度の低さ▽週末の朝であったこと▽良好な気象条件――の6大要因のおかげだ。新華社が伝えた。

地震発生から7分で、首相官邸の危機管理センターは対策室を設置し、政府調査団を被災地に派遣した。10分以内に、被災各地にも防災対策本部が設置された。被災状況は各級行政機関の報告を受けて、政府機関がまとめて発表。各地の住民の被災状況や震度を示す地図も迅速に作成し、救援要員に提供した。

住民の防災意識の高さも被害を大幅に軽減した。震源近くでは過去にも大地震があったため、地元の役所は地震対策を重視し、住民の自分を守る能力も高かった。震源に近い岩手県一関市の広報担当、佐藤浩さんによると、自然条件の影響で岩手県の民家は木造建築が多く、こうした民家は強い地震が発生すると傾くが全壊はしないので、住民が下敷きになる確率は低いという。

「朝日新聞」は、地震の発生時間も死傷者が少なかった原因の1つと分析する。ちょうど週末の朝で、多くの人々はまだ外出していなかった。このため、橋が断裂し、道路が塞がれ、山崩れが起きても、路上で被害を受ける車両や人々は多くなかった。

一関市と栗原市の役所が示した地図によると、大きな被害は山間区に集中し、都市部の被害は軽い。日本の東北地方は人口密度が低い方で、山間区はさらに低くなる。

地震発生後の天候が良好で晴れか曇りが多かったことも、ヘリコプターによる捜索・救出活動にプラスとなった。これにより、日本各地から派遣された災害用へりや軍用へりが、負傷者を始めとする被災者を迅速に搬送することができた。

「人民網日本語版」2008年6月17日