金融危機の影響を受けて、世界の自動車企業はモーターショー関連の支出を相継いで削減しており、今秋に行われる予定の第41回東京モーターショーへの参加を取りやめるところも出てきた。日本自動車工業会が25日発表したところによると、同モーターショーへの出展企業数は前回のわずか半数で、フォルクスワーゲン（VW）、ゼネラルモーターズ（GM）、BMWをはじめとする世界の大手約10社が不参加を表明している。展示面積や開催期間も縮小される見込みだ。人民日報系の北京紙「京華時報」が伝えた。

今回の出展企業数は122社で、2007年の241社に比べて49％の大幅な減少となる。不参加を表明した企業には、デトロイト三大メーカー（デトロイト3）のGM、フォード、クライスラーをはじめ、VW、BMW、ベンツ、アウディ、ボルボ、ルノー、ジャガー、ランドローバーなどの大手が並ぶ。ポルシェ、フェラーリ、マセラティなどの高級車メーカーは出展する予定だ。日系メーカーで参加が確定しているのは、トヨタ、ホンダ、日産、三菱、スズキ、ダイハツ、スバルなど。日本の四大トラックメーカーのいすゞ自動車、日野自動車、日産ディーゼル工業、三菱ふそうトラック・バスはいずれも不参加を表明した。

モーターショーの規模縮小は展示面積や開催期間にも現れている。展示面積は前回の4万4587平方メートルから2万2594平方メートルに半減し、商用車の展示台もなくなる。開催期間ははじめ10月23日から11月8日までの17日間が予定されていたが、11月4日までの13日間に短縮された。

ある業界関係者によると、東京モーターショーは中止とのうわさも出ていたが、まだ開催するだけの力は残っている。東京モーターショーは世界自動車業界のバロメーターであり、今回の規模縮小から業界衰退の傾向がうかがえる。

「人民網日本語版」2009年3月26日