日本の温泉業界、燃料不足で苦境に

日本では4月末からゴールデンウィークが始まる。本来であれば観光業にとって最も繁忙な時期であるが、日本観光の看板である温泉業界は、燃料供給不足の影響で厳しい状況に直面している。「中国青年網」が伝えた。

日本の「温泉法」によると、地下から湧出する泉水は、温度が25度以上であるか、または特定の鉱物質成分を含んでいれば温泉と認定される。しかし、これはそのまま入浴に利用できるというわけではない。多くの温泉、とりわけ低温源泉や「冷泉」は、湧出時の温度が快適に入浴できる約40度に満たない場合が多く、ボイラーや熱交換設備による追い焚きが必要となる。

また、より高温の源泉であっても、複数の浴槽に持続的に湯を供給し水温を一定に保つためには、ボイラーによる温度調節が必要になる場合もある。12日付シンガポール華字紙「聯合早報」によると、温泉水が不足する場合、日本の温泉旅館では浴槽に十分な湯量を確保するため、追加で水を沸かして供給することもあるという。

中東情勢の影響を受け、3月の燃料費は前年同月比で10％上昇し、4月には20％の上昇が見込まれている。コスト圧力に対応するため、日本各地の温泉旅館では温泉の加熱に使用する燃料の節約が進められている。石川県加賀市の老舗温泉旅館「胡蝶」では灯油消費を減らすため、現在はボイラーを毎日約8時間停止している。熊本県五木村で唯一の温泉施設も、重油の供給が途絶えたため臨時休業を発表した。

温泉そのものに加え、温泉旅館の飲食費も上がっている。神奈川県三浦市のある温泉ホテルは、ビュッフェスタイルで最も人気のあるマグロの仕入れ価格が約25％上昇したと明らかにした。また、温泉旅館の飲食でよく使用される固形燃料や小型アルコールコンロ、さらには厨房のエネルギーコストも上昇が続いている。

さらに温泉旅館では毎日、大量のタオル類を交換する必要がある。大型設備による洗濯に依存しているが、クリーニング業者の多くは重油を熱源としている。経営者は、重油価格がすでに40％超上昇しているとし、今後の値上げだけでなく燃料供給不足の可能性についても懸念している。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2026年4月16日