中東産原油の代替は困難、構造転換も課題山積　長引く日本のエネルギー危機

中東情勢によるエネルギー危機は改めて日本に警鐘を鳴らし、より多様なエネルギー調達先の確保に向けた取り組みを促している。しかし、製油設備の適合性、輸送コスト、地政学などの要因に制約され、日本の中東産エネルギーへの依存脱却は短期間内には難しい。「環球時報」が伝えた。

四方八方で調達模索

「Nikkei Asia」の20日付の報道によると、日本の高市早苗首相は今月下旬に豪州を訪問する予定だ。豪州は日本にとって最大の液化天然ガス（LNG）海外供給国であり、エネルギー協力が今回の訪問の中核な議題になる見通しだ。ほぼ同時期に、日本の茂木敏充外相もアフリカ訪問に向け出発する予定で、日程にはアフリカ最大級のエネルギー生産国の一つであるアンゴラが含まれている。茂木外相は今月すでに、サウジアラビアおよびオマーンの外相とも会談している。この両国はいずれも、重要なチョークポイントであるホルムズ海峡を回避できる港湾を有する。さらに日本は中央アジアや、ブラジル、アルゼンチンなどラテンアメリカの主要エネルギー国にも目を向けている。これまで日本はラテンアメリカから石油をほとんど輸入したことがなかった。

「複雑な依存関係」

データによると、日本の原油輸入の94％が中東に集中しており、そのほぼすべてがホルムズ海峡を経由して輸送されている。中東での衝突が激化して以降、日本は米国産原油の輸入を増やしている。日本メディアは、日本のエネルギー多角化戦略における最優先の選択肢は米国とみている。日本の原油輸入全体に占める米国産の割合は25年にはわずか4％に過ぎなかったが、今年5月の輸入量は前年同月の4倍に達する見込みだ。一方、インドネシアやベトナムなどの東南アジア諸国はロシア産エネルギーに目を向けている。しかしロシア・ウクライナ紛争における立場からみると、日本はロシアからのエネルギー輸入の拡大が難しい状況にある。

「Nikkei Asia」は、日本政府が世界各地で新たな石油・ガス調達先を探しているものの、米国以外には大きな突破口はほぼ見られないと指摘する。オブザーバー研究財団中東部門のエネルギー・気候研究員のバクシ氏は最近の報告書で、日本の製油所は中質・重質の高硫黄原油を処理するように建設されているが、ペルシャ湾から輸出される原油がまさにこのタイプと指摘した。この適合性により、日本は長年にわたり中東からのエネルギー供給に依存してきた。さらに福島原発事故後、日本は化石燃料へとシフトした。中東依存は一層強まり、エネルギー供給の脆弱性もより顕著になった。バクシ氏は、日本の中東依存は単なる戦略上の問題ではなく構造的な問題だと指摘する。この依存関係は極めて複雑であり、一つの政策で迅速に解決できるものではないという。

上海社会科学院経済研究所の日本問題専門家の王佳氏は、短期的には日本による中東産原油の実質的な代替調達は難しく、現在は限定的な多元化によって一定のリスク分散を図るしかないと指摘する。しかし日本は資源に乏しく、長年にわたり石油や天然ガスなどの従来型エネルギーが不足し、再生可能エネルギーの開発にも多くの制約があるため、エネルギー構造の転換は極めて難しい。

王氏はまた、中東から日本へのエネルギー輸送は距離が比較的短く、航路も成熟しており、大規模輸送が可能なためコスト力があると述べた。もしアフリカ、ラテンアメリカ、中央アジアなどにシフトすれば、輸送コストは大幅に上昇する。また、原油の品質と精製システムの適合性の問題も、日本の原油代替調達での壁となる。世界各地で原油の品質は大きく異なるため、調達先の変更は産業チェーン全体の調整を伴う可能性がある。したがって、中東は今後も長期にわたり、日本にとって主要なエネルギー調達先であり続けるだろう。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2026年4月22日