中国科学院国家天文台の河北興隆観測基地で6月4日、国の検査を通過した中国国家重大科学プロジェクトに指定されている天体望遠鏡（LAMOST）。

　▽立ち遅れから未来をリード

　中国はかつて科学技術は立ち後れ、国力は貧弱だった。人々はかつて「マッチ、石油、ワイシャツ」の時代遅れの社会で生活していた。

　50年代に初代中国科学院書記に就任した呉明瑜氏は「新中国の科学技術事業は廃墟の上から建設が始まったといっていい。そこから新中国の壮挙が始まり、近代中国の科学技術発展史に新しい１ページが始まった」と話す。

　1956年初頭、共産党中央は「科学に向かって進軍」というスローガンを発し、科学技術事業は計画的な著しい発展の新段階に入った。中国は原子爆弾・水素爆弾・人工衛星などで大きな成果をあげ、民心を大きく奮い立たせ、社会主義・中国の自力の更生と科技革新の実力と潜在力を示した。しかし「文化大革命」の10年にわたる内乱で中国の現代化は深刻な挫折にあい、科技事業も厳しい冬に陥った。

　1978年、障ﾅ小平氏は全国科学大会で「科学技術は生産力」と改めて論断し、新中国の科技事業の発展に新たな1章を開いた。

　その後、中国の科技事業は大きく前進してきた。新中国成立当初500人に満たなかった科学技術者は50万人に増加した。各科技計画が相次ぎ打ち出され、科学技術の光が経済建設のすみずみにまで照らされた。北京電子陽電子衝突型加速器など重大科学プロジェクトの完成のほか、秦山原子力発電所のグリッド接続発電の成功、大型コンピュータ「銀河」シリーズの開発成功、ロケット「長征」シリーズの技術性能と安全性が世界先端水準に到達するなど、中国は宇宙技術・高エネルギー物理学・バイオテクノロジー・医薬衛生・地学・化学など重要なテクノロジーの分野で一連の世界先端レベルの成果を収めた。

　「イノベーションは民族の進歩の魂であり、国の繁栄と発達の原動力となる」。今世紀の最初の20年間は中国にとって経済・社会の発展の重要な戦略的チャンスの時期となる。世界の経済と科学技術の発展に追いつくため、党中央と国務院は06年に「国家中長期科学と技術の発展計画（06-20）」を制定するとともに、「科技計画綱要の実施によって自主革新能力を増強する決定」を発表し、「自主革新・重点飛躍・支柱発展・未来先導」の指導方針と2020年までにイノベーション型国家の仲間入りを果たすという目標を打ち立てた。