日本では早くも数カ月前から「五輪ツアー」の宣伝が始まった。特に戦後に生まれた60歳以上の、趣味よりも仕事に打ち込んできた「団魂世代」を中心とした大勢の日本人は、東京五輪の証言者として北京五輪と東京五輪を比べ、当時の「高度成長」の活気にみなぎる時代を思い起こすようだ。こういった感情も日本独自のものだろう。

　福田康夫首相は「中国にとって今年は北京五輪の年であり、改革開放30周年の年でもある。五輪開催は、これまでの発展の総括と新たな発展の段階に進むための重要かつ象徴的な事柄になるだろう」と強調し、各国首脳の中でも最も的を得た発言をした。これは単なる建前上のあいさつではないことは明らかだ。まるで中国人のような言葉のニュアンスも含まれている。

　実際に日本と欧米の態度の違いは長野での聖火リレーでも見られた。当時聖火に対するマイナス報道が飛び交う中、日本は政府にしても、国民にしても、中国人の五輪に対する思いに深い理解を示し、現地の警察は五星紅旗を振る留学生を擁護し、聖火リレーを撹乱する者には強い姿勢を崩さなかったことが人々に強い印象を残した。当初の世相の中では容易なことではない。これは胡錦涛国家主席の訪日への道を平らにする役割も果たした。

　両国関係は今後多くの困難が待ち受けているが、今回の五輪前と後に日本が示した欧米との態度の違いは注目に値する出来事だ。これは中日間が特殊な関係にあり、先進国の重要なメンバーとして日本は高度成長を続ける中国を他国よりもより理解していることを説明している。

　「人民網日本語版」2008年8月12日