新年早々、新型コロナウイルス感染症の流行は社会の各業界にダメージを与えた。感染症に対応し、危機をチャンスに変え、成長余地を探ることは各大手企業のテーマとなった。通信会社の中国聯合網絡通信集団有限公司は感染症の最前線で戦うと同時に、「クラウド」業務を積極的に開拓し、企業の業務再開の難関突破を手助けし、経済・社会のモデル転換とグレードアップを推し進めた。
「戦時」サービス
感染症が流行し、中国聯通はまず全国緊急マニュアルを始動し、企業の運営と人民の生活の情報開通を確保した。武漢火神山医院の通信保障任務を受け、中国聯通は36時間以内に基地局を設置し、病院の3G、4G、5G通信の全カバーを予定より3日早く実現した。
火神山医院の通信工事現場。中国聯通は36時間で基地局を設置したと同時に、3G、4G、5G通信の全カバーを実現した（写真は中国聯通が提供）
「戦時」サービス方式は今回の感染症との戦いで重要な役割を発揮した。同社の担当者によると、中国聯通はまず利用停止緩和、公益メッセージ発信、オンライン業務手続きなどの多くのサービスを開始し、5Gや人工知能（AI）などの新技術、新商品、新応用を感染症抑制に生かし、各業種に多様化した先進サービスを提供した。例を挙げると、「クラウドビデオ会議システム」や「5G＋サーモグラフィー検温」プラットフォームなどが感染症抑制と業務再開をサポートした。
