宮里氏によると、中国株式ファンドへの投資には高いリターンが見込めるというのが、日本の投資家が中国株式ファンドを重視する主な原因だ。たとえば「黄河」の場合、上海総合指数が約6千ポイントから現在のように1700ポイント前後に下落し、日興AMが保有する黄河の資金規模が16億ドルから7億ドルに減少しても、投資収益率はなお300％を保っている（これまでの最高は700％）。日興AMは、上海総合指数の回復に伴い、投資収益率も引き続き上昇すると見込む。

　宮里氏は「現在、中国株式市場に出現した困難は一時的なものだ。中国に関する4つのキーワード――グローバル化、工業化、都市化、市場化が、今後15～20年にわたって引き続き中国経済の急成長を維持する見込みで、中国上場企業の業績も毎年15～20％の成長を遂げるとみられる。これらはすべて中国株式市場の発展を保証する重要な要因だ」と話す。

　また宮里氏は「金融危機が引き起こした世界的な経済の停滞は、中国の輸出型上場企業の業績に影響を与えるが、調整を行えば、中国株式市場は徐々に回復に向かい、世界で最も発展への潜在力を備えた市場になるだろう。現在の中国株式市場の平均株価収益率（PER）は10数倍程度で、市場ではさらに大きな利益が見込める。これもまた日本の投資家が引き続き中国株式市場を好感していることの重要な要因だ」と述べる。