英紙「フィナンシャル・タイムズ」は先月31日（北京時間）、2009年度の世界企業上位500社ランキングを発表した。前回に続き、今回も中国企業は数社が新たにランク入りし、順位も大幅に上昇した。大陸部企業は27社で前年より2社増え、時価総額は米国に次ぐ1兆4千億ドルに上った。中国石油天然気集団、中国工商銀行、中国移動通信集団公司の3社はベスト5入りし、時価総額は中国石油が2位、工商銀が4位、中国移動が5位だった。「広州日報」が伝えた。

▽エネルギー産業が最も「値打ちある」産業に

金融危機を背景として、ランク入りした企業の時価総額が前年の26兆8千億ドルから42％減少して15兆6千億ドルとなった。エネルギー産業が銀行業に代わって最も「値打ちのある」産業となり、エクソンモービルが1位、中国石油が2位を占めた。エネルギー産業は最も「値打ちある」産業だが、各産業のトップ企業が引き続きベスト10入りしており、たとえば3位には前回から8ランク上昇した米小売企業大手のウォルマート、6位には米コンピューターソフトウエア大手のマイクロソフト、7位には米電話通信大手のAT&T、8位には薬品・バイオテクノロジー製品大手のジョンソン・エンド・ジョンソンが並んだ。

同紙が今年3月31日に発表した株価ランキングでは、発行済み株式の15％以上が市場で流通していることをランキング入りの条件とし、企業が上場している場所が所属する国や地域とみなされた。