「中国エネルギー発展報告（2009）」（エネルギー青書）が28日、社会科学文献出版社によって正式に発表された。青書によると、中国のエネルギー供給の将来には大きな不安があり、代替エネルギーを探して新エネルギーと再生可能エネルギーを発展させることは中国にとって必然的な選択となっている。「中国新聞網」が伝えた。

青書によると、中国のエネルギー供給に不安があるのは、エネルギー資源の総量が少なく、一人当たりの保有量が低いためだ。中国エネルギー資源の総量は世界の約1割にとどまり、一人当たりの資源量は世界平均レベルの40％にすぎない。

もう一つの不安要因は、中国に良質な資源が少なく、可採年数も短いことだ。青書によると、中国に残る石炭資源の可採年数は100年に満たない。石油の可採年数は15年足らずで、天然ガスの可採年数も30年未満だ。これに対し、世界の平均レベルは、それぞれ230年・45年・61年となっている。さらに青書によると、これらのエネルギーの可採年数は、中国の現在のエネルギー消費量に基づいて計算されたもの。2020年の予測エネルギー需要で計算すれば、これらの可採年数はさらに30年・5年・10年にまで下がる。

従来型のエネルギーで中国経済の発展を支えることはできない。青書はこれに対し、中国は代替エネルギーを探し、新エネルギーと再生可能エネルギーを発展させるべきだと呼びかけている。

「人民網日本語版」2009年7月29日